■ 本社と現地のエンジニアの打ち合わせなどに利用
■ より多人数が腰を据えて会議ができる設備
大日本コンサルタント株式会社
ICT統括センター長 堀田 毅氏
道路、橋りょう、土地活用など、主に官公庁から受注する土木関係の建設コンサルタント業務を行う大日本コンサルタント株式会社は、本社・支社などの拠点を国内15カ所に擁し、営業所は全国32カ所に置かれている。
V-CUBE ミーティングは約4年前に採用。東京の本社と現地のエンジニアの打ち合わせなどに利用してきた。これまでエンジニアは各々のPCからWeb会議に参加してきたが、社内に普及するに連れて利用者が増え、利用範囲も広がってきたため、同社では国内15拠点に専用端末を置くことを決定した。
同社ICT統括センター長の堀田毅氏は「Web会議が頻繁に行われるようになり、より多人数が腰を据えて会議ができるよう、設備を整える必要が生じた」と理由を話す。
■ スイッチを入れればすぐ会議を始められること
■ PCに不慣れでもこれなら簡単と利用し始める
大日本コンサルタント株式会社
ICT統括センター情報システム室主幹
長岡 尚登氏
同社はV-CUBE ターミナルを試験的に導入。本社と一部の支社に数台を配置したところ、「電源スイッチを入れればすぐ会議を始められることと、ヘッドセットもWebカメラも必要ないので余計な設定やトラブルもないことが歓迎され、PCに不慣れなエンジニアもこれなら簡単と利用し始めた」(堀田氏)ため、国内全拠点への配備がすぐに決まった。
切り替え後はエンジニア同士の1対1の打ち合わせに加え、経営会議や現場との意思決定、業務上の相談など、2~3人対2~3人の会議が増加。また、受注前の模擬プレゼンの練習や、海外事業部が講師になって全国の若手社員に英会話教室を開くなど、利用範囲が会議以外にどんどん広がったという。
ICT統括センターの情報システム室主幹 長岡尚登氏は「1つの拠点に2~3人がいる会議は、ノートPC1台ではやりにくく、かといって会議室パックだと大きすぎる。ターミナルのサイズは場所もとらず、ちょうどいい」と話す。
またターミナルのセッティングを担当した情報システム室係長の牧田哲氏は「LANと電源をつけたらすぐに使え、接続テストも一発でクリアした。細かな設定をする必要がなく、台数のわりには時間をかけずに各拠点に渡せた」と振り返る。
■ 柔軟な意見交換ができるようになった
■ 構えないで会議が設定できるようになり、会議する機会が増えた
大日本コンサルタント株式会社
ICT統括センター情報システム室係長 牧田 哲氏
費用対効果は交通費や移動時間、人的コストの削減で十分出ているとした上で、技術部門を統括する堀田氏は「Web会議ならではのプラスアルファは、個別の案件ごとにエンジニアが集まり、柔軟な意見交換ができるようになったこと。個別の判断に対して細かいフォローができるようになり、多くの関係者の意見を反映させられる。数字には表せない効果が大きく出ている」と話し、技術者にタイムリーに助言やフォローができ、現場からも気軽に相談しやすくなった点を評価する。
また長岡氏は「Webカメラやマイクの設定が不要なので、比較的簡単に予定をセットして会議を開ける。この後すぐに、というテンポでできるので、地域の垣根がなくなった。構えないで会議が設定できていい」とスピード感を評価した。
■ 震災の被害状況調査にも利用
■ 協力会社や業務提携先と打ち合わせも
国内15拠点に配備されたV-CUBE ターミナル
東北地方太平洋沖地震の発生直後には、現地から携帯連携のオプションを使って損壊した橋などの映像を中継し、被害状況の調査に役立てたといい、今後は応用的な利用も増えるだろうと見る。また「社内の垣根を越えたコミュニケーションを増やす一方、協力会社や業務提携先との打ち合わせにも利用したい」(長岡氏)と期待を込めた。
取材後記
Web会議のサービス自体の操作は簡単でも、カメラやマイクの設定、エコーなどに苦手意識を持ってしまうケースがあるのも実情。そうした負担を無くすため、Web会議を始める前の難しい設定を不要にしたのがV-CUBE ターミナルだ。電源オンですぐWeb会議がスタートでき、タッチパネルによりホワイトボードへの入力も容易にするなど、PCに不慣れな方でも何の問題もなくWeb会議を行えるセットになっている。今回の大日本コンサルタント株式会社様の事例のように、利用者や用途が一気に広がって会議が活発化するプラスアルファは、業種を問わずに有り得るメリットだろう。
お客様プロフィール
| 社名 | 大日本コンサルタント株式会社 |
|---|---|
| 業種 | 建設コンサルタント業 |
| URL | http://www.ne-con.co.jp |
| 本社所在地 | 東京都豊島区駒込3-23-1 |
※本事例は2011年9月に取材した内容を基に作成・掲載しております。









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