Web会議で『遠隔コミュニケーションの生産性』を高める

Web会議はクラウドを介して相手の顔を観ながらコミュニケーションができるサービスだという認識は高まっているものの、Web会議サービスの上でビジネスを行った際の価値は『生産性向上』に顕著に表れます。Web会議を使ったビジネスの現場で何が起きているのか、改めて整理してみましょう。

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バーチャルな空間でリアルなコミュニケーションを可能にする

article_20140110.jpgところで、ビジネスの相手に直接会いに行って会議室で対面して打ち合わせをするメリットとは何でしょうか。相手の顔が見えることで、表情や会話の中で気になる部分を確認しながら円滑な意思疎通ができること、その場の流れで必要な資料を見せたりデモンストレーションをしたりなど、臨機応変な状況対応ができること、ホワイトボードなどにメモを残してその場でアイデアを煮詰めることができること・・・、これらはすべて当てはまるのではないでしょうか。

確かに、電話や通話アプリなど音声通話のみでの打ち合わせでは、先ほど挙げたようなメリットを実現することができません。またテレビ会議では画面上に打ち合わせの相手が映し出されることで「相手の顔が見えること」というメリットは高品質に満たしてくれますが、臨機応変な対応やメモの共有などには向いていません。しかし、Web会議ではこれらのメリットを実現する細やかな機能が用意され、対面して行う打ち合わせと同じ生産性を実現することができるのです。

打ち合わせで求められるアクションを凝縮したWeb会議

Web会議には、相手の顔を映し出して音声通話を可能にする以外にも、様々な機能が実装されています。

例えば、会話をしながらウェブサイトのURLやテキスト情報をシェアしたい場合にはテキストチャット機能を使いましょう。メールに添付するには少しファイルサイズが大きい会議資料を打合せ参加者に共有したい場合にはファイル送信機能を使えば、簡単に必要な資料を相手に見せることが可能で、印刷物ではなくデジタルデータなので保存や再利用も簡単です。外出先からWeb会議に参加して、スマートフォンやタブレットで撮影した写真の共有も簡単なタッチ操作でできるため、伝えたい現場の様子を高精細な写真で共有することもできるでしょう。

会議室で打ち合せをするように、資料を二人で見ながらディスカッションしたい場合には、画面に映し出して共有し、資料画面をホワイトボードのように使って、書き込みや手書きメモを残すこともできます。参加者が共有できるテキストエディタを使って、書記を持ち回りにして議事録を共有することも可能です。さらに、お互いのパソコンへのリモートアクセスを可能にする機能を使って、相手に自分のパソコンを操作してもらい課題を解決することもできます。

このように、“遠隔コミュニケーションだからできないこと”をあらゆる機能で解決し、時間や空間の制約を飛び越えてリアルなコミュニケーションと同じ臨場感を実現することができるのが、Web会議のメリットです。意思疎通を支える幅広い機能を活用することで、コミュニケーションの生産性が向上し、ビジネスを加速させることができるでしょう。

完璧なビデオ、クリアな音声。インスタント共有「Zoomミーティング」

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出典:Zoom公式ページ

Zoom ミーティングは、世界各国75万以上の企業や組織で利用されているWeb会議サービスです。

通信速度が比較的低速なネットワーク回線でも途切れにくく、音声の途切れがほとんどありません。

Web会議の開催にライセンスを取得する必要があるのは主催者のみで、参加者は会議アドレスへ招待されることで、ブラウザから誰でもWeb会議へ参加できます。

13年連続Web会議の国内シェアNo.1(※)を獲得しているブイキューブが提供するZoom ミーティングの有料版では、ミーティングの映像や音声を録画・録音してクラウド保存しておくことが可能です。

投票機能ユーザー管理機能もついており、ビジネスシーンでも快適に利用することができるでしょう。

また、プランに問わずメールでのサポート体制を提供しています。エンタープライズプランでは企業に合わせて導入・運用を支援してくれるなど、利用者に最適なサポートが充実しています。

※「2020 ビデオ会議/Web会議の最新市場とビデオコミュニケーション機器・サービス動向」調べ

Zoomの有料版を使うべきメリットとは?

Web会議ツールZoomの有料版を使うべきメリットについては、「Zoomの有料版を使うべきメリットとは?無料プランとの違いや決済方法を解説」のページでも詳しく紹介しています。ぜひあわせてお読みください。

ブイキューブ
著者情報ブイキューブ

ブイキューブは映像コミュニケーションの総合ソリューションプロバイダとして、世界中どこにいても働ける働き方・環境の実現を目指しています。創業時よりテレワークを活用し、2016年には総務省「テレワーク先駆者百選 総務大臣賞」に選出されました。

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