3つの“なし”で手軽に業務効率をアップ ~ Web会議の利用シーンは業種を問わず拡大

「遠隔地を繋いでビジュアルコミュニケーションができるWeb会議」と聞くと、なんだか難しいイメージがありますが、実は専門的な知識がない人でも手軽に利用できるのが特長です。今回はWeb会議の使い勝手の良さを改めて整理してみましょう。

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「専用機器が必要ない」

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Web会議は、まず専用の機材を必要としません。インターネットに繋がったパソコン、スマートフォン、タブレットがあれば、誰でもすぐに利用することができます。Web会議のメリットを最大限活かすためには「Webカメラ」「ヘッドセット」があればベストですが、用意できない環境でも音声だけで参加したり、オブザーバーとして参加してコミュニケーションの模様をキャッチアップすることもできます。Web会議は使用する機器やOS環境を問わず、誰でも利用できるサービスなのです。

「専用ソフトが必要ない」

パソコンで何か新しいサービスを使おうとすると、専用ソフトの導入や設定が必要になる場合が多く、パソコンなどの使いこなしに自信がない人にとっては敷居が高いイメージを持たれがちですが、Web会議では専用ソフトの導入やパソコンの設定はまったく必要ありません。ブラウザでWeb会議にアクセスすれば、必要な環境はすべてブラウザ上に表示され、設定不要ですぐに利用することができます。たとえば、販売店などで本部が各店舗に配備しているパソコンでWeb会議をする場合などでも、各店舗のスタッフはデジタルリテラシーに関係なくすぐにWeb会議に参加することができます。

「専用の場所が必要ない」

一般的にテレビ会議は専用の機材を用意して会議室など社内の特定の場所で行うものですが、Web会議はインターネットにつながった環境であればどこでも利用できるので、専用の場所を必要としません。例えば、オフィスにいることが少ない営業担当者やサポート担当者を社内会議に加えたい、社外の業者とちょっとした打ち合わせがしたい、小売店や飲食店であれば本部と各店舗で情報共有がしたい、といった場面で、Web会議の高い機動力が発揮され、コミュニケーション効率を向上させることができるのです。

このように、「専用機材」「ソフトの導入・設定」「専用の場所」を必要としないWeb会議は、業種業態や利用シーン、利用者のデジタルリテラシーに関係なく、社内外のコミュニケーションを密にすることで業務効率の向上に貢献します。

例えば、ある製造業を営む中小企業では、国内の顧客と中国の自社工場をWeb会議で繋いで依頼した製品の詳細などについて綿密に打ち合わせを実施し、より顧客満足度の高い製品づくりができたほか、日本の本社と中国の自社工場の間での会議の頻度が増えたことで社内の一体感やコミュニケーションが向上し、業務の生産性向上に繋がっているのだそうです。また、消費生活センターやハローワークなどでは、相談者の対応にタブレットとWeb会議を活用。インターフェイスがシンプルで使いやすい点や素早く問い合わせ対応できる点などが好評で、行政サービスへの導入も今後は拡大していく見込みです。

完璧なビデオ、クリアな音声。インスタント共有「Zoomミーティング」

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出典:zoom公式ページ

Zoom ミーティングは、世界各国75万以上の企業や組織で利用されているWeb会議サービスです。

通信速度が比較的低速なネットワーク回線でも途切れにくく、音声の途切れがほとんどありません。

Web会議の開催にライセンスを取得する必要があるのは主催者のみで、参加者は会議アドレスへ招待されることで、ブラウザから誰でもWeb会議へ参加できます。

13年連続Web会議の国内シェアNo.1(※)を獲得しているブイキューブが提供するZoom ミーティングの有料版では、ミーティングの映像や音声を録画・録音してクラウド保存しておくことが可能です。

投票機能ユーザー管理機能もついており、ビジネスシーンでも快適に利用することができるでしょう。

また、プランに問わずメールでのサポート体制を提供しています。エンタープライズプランでは企業に合わせて導入・運用を支援してくれるなど、利用者に最適なサポートが充実しています。

※「2020 ビデオ会議/Web会議の最新市場とビデオコミュニケーション機器・サービス動向」調べ

Zoomの有料版を使うべきメリットとは?

Web会議ツールZoomの有料版を使うべきメリットについては、「Zoomの有料版を使うべきメリットとは?無料プランとの違いや決済方法を解説」のページでも詳しく紹介しています。ぜひあわせてお読みください。

ブイキューブ
著者情報ブイキューブ

ブイキューブは映像コミュニケーションの総合ソリューションプロバイダとして、世界中どこにいても働ける働き方・環境の実現を目指しています。創業時よりテレワークを活用し、2016年には総務省「テレワーク先駆者百選 総務大臣賞」に選出されました。

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