「テレワークに役立つツールって何があるんだろう？」
「テレワークを導入したいけど、社員とコミュニケーションがしっかり取れるか不安」
「実際に自社でもテレワークの導入が決まったが、オフィス以外の場所で仕事をするとなるとセキュリティ面が心配」
「テレワークで働く社員の勤怠はどうやって管理すればいいの？」
オフィスから離れた場所で仕事をする「テレワーク」の導入する際、このような悩みはつきものといえます。そこで導入の検討を進めたいのが、ITツールの活用です。チャットツールやWeb会議システムをはじめとするITツールを導入することで、遠隔にいる社員とのコミュニケーションや勤怠管理をサポートし、業務の効率化に繋げることができます。
そこで本記事では、テレワークに役立つツールをジャンルごとに分け、詳しく解説していきます。
テレワーク成功の秘訣は、自社に合ったITツールの導入
テレワークを効果的に導入するには、メリットだけでなくデメリット面も考慮する必要があります。特に、対面でジェスチャーを使った会話ができない、細かいニュアンスが伝わりにくいなど、遠隔で業務を行う社員との間に発生するコミュニケーションの問題は、無視できません。
加えて、始業時刻や終業時刻を把握する「勤怠管理の問題」や、オフィスの外部で作業を行うことによる「情報漏えいのリスク」など、さまざまな問題が発生します。
これらの問題を解決してくれるのが、「Web会議システム」や「勤怠管理ツール」といったITツールの導入です。しかし、ひとくちに「ITツールの導入が必須」といっても、自社に合ったツールを適切に選べなければ、かえって円滑なコミュニケーションを妨げたり、業務の工数を上げることになってしまったりする恐れがあります。
テレワークは、業務の効率化や生産性のアップを目的として導入するものです。そのため、自社に合ったITツールを見極めて導入するのは、テレワーク推進担当者の「力の見せ所」といえるでしょう。
それでは、実際にITツールはどのようなものを選べばよいのでしょうか。
出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構『情報通信機器を利用した多様な働き方の実態に関する調査結果（企業調査結果・従業員調査結果）』
上記に示したグラフは、独立行政法人労働政策研究・研修機構が平成29年に発表した「情報通信機器を利用した多様な働き方の実態に関する調査結果（企業調査結果・従業員調査結果）」です。自社にテレワークを導入している企業担当者を対象に、テレワーク実施における導入課題・問題に関して調査した結果です。
調査結果を見ると、多くの企業担当者たちはテレワークの導入にあたってセキュリティ対策や社員の管理、コミュニケーション不足への課題を感じていることが分かります。
しかし、これらの課題はITツールを適切に導入することで解決できます。今回の記事ではテレワークの導入で主な障壁となる「労務・勤怠管理」「コミュニケーション」「セキュリティ」の問題を払拭してくれるツールをご紹介します。
5分でわかる「テレワーク」とは？導入検討する方に事例を元に解説
テレワークを導入するにあたっての注意点を含め、関連記事「5分でわかる『テレワーク』とは？導入検討する方に事例を元に解説」では、テレワーク導入には欠かせない知識をまとめています。真剣に導入を検討している方は、あわせてご覧ください。
Web会議システム
Eメールやチャットでのコミュニケーションだと細かいニュアンスまで伝わりづらいため、業務が滞ってしまう可能性も。対面と同じようなコミュニケーションをするためには、Web会議システムが有効です。
ここからはおすすめのWeb会議システムをご紹介します。
完璧なビデオ、クリアな音声。インスタント共有「Zoomミーティング」
出典：Zoom ミーティング
サービス名：Zoom ミーティング
対象企業：小規模企業～大手企業、自治体、大学など規模や業界問わずさまざま
Zoom ミーティングは、世界各国75万以上の企業や組織で利用されているWeb会議サービスです。
通信速度が比較的低速なネットワーク回線でも途切れにくく、音声の途切れがほとんどありません。
Web会議の開催にライセンスを取得する必要があるのは主催者のみで、参加者は会議アドレスへ招待されることで、ブラウザから誰でもWeb会議へ参加できます。
▼ライセンス別の主な比較表
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Basic （無料版） |
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契約ID数と価格（年間） |
1ID ／無料 |
1〜9ID ／19,200円 |
10〜49ID ／24,000円 |
50ID以上 ／お問い合わせください |
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グループ会議（3人以上）可能時間 |
40分まで |
無制限 |
無制限 |
無制限 |
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ホスト可能な参加者人数 詳細 |
100人まで |
100人まで （アドオン可能） |
300人まで （アドオン可能） |
500人まで |
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録画 |
ローカル保存のみ |
ローカル /クラウド保存 （1GB/ ID） |
ローカル /クラウド保存 （1GB/ ID） |
ローカル /クラウド保存 （無制限） |
13年連続Web会議の国内シェアNo.1（※）を獲得しているブイキューブが提供するZoom ミーティングの有料版では、ミーティングの映像や音声を録画・録音してクラウド保存しておくことが可能です。
投票機能やユーザー管理機能もついており、ビジネスシーンでも快適に利用することができるでしょう。
また、プランに問わずメールでのサポート体制を提供しています。エンタープライズプランでは企業に合わせて導入・運用を支援してくれるなど、利用者に最適なサポートが充実しています。
※「2020 ビデオ会議/Web会議の最新市場とビデオコミュニケーション機器・サービス動向」調べ
Zoomの有料版を使うべきメリットとは？
Web会議ツールZoomの有料版を使うべきメリットについては、「Zoomの有料版を使うべきメリットとは？無料プランとの違いや決済方法を解説」のページでも詳しく紹介しています。ぜひあわせてお読みください。
ビジネスで使えるビデオ会議ツール「Google ハングアウト Meet」
対象企業：個人から大企業まで幅広く対応
価格：無料から利用可能だが機能制限あり。（G Suiteに有料で登録することで解除可能。）
株式会社Googleによる「Google ハングアウト Meet」は、個人利用から大企業まで、Googleアカウントさえあれば、誰でも使えるツールなのが最大の特徴。Googleカレンダーとの連携が可能なため、会議参加者のスケジュール調整や会議予約をスムーズに行うことができます。
基本的には無料ですが、機能制限があるため、同社が提供するグループウェアサービス「G Suite」の有料会員になることによって解除されるようになります。会議へのアクセスはスマートフォンやパソコン、タブレットなど、Appleのどの端末からでも可能です。
無料版を使うか有料版を導入するか、自社のニーズに合わせて検討しましょう。
チャットツール
LINEの普及と共に一般化してきたチャットは、ビジネスの場でも活用されつつあります。Eメールよりも気軽に連絡が取れるため、チーム間でのコミュニケーションを活性化することができます。
企業への導入が多い代表的な3つのビジネスチャットをご紹介します。
Slackで、その仕事の「もっとこうしたい！」を実現する力を！
製品名：Slack（スラック）
対象企業：個人事業主～大企業まで幅広く対応
価格：基本機能は無料。閲覧メッセージ数などの制限を無くした有料プランにアップグレード対応。
数あるチャットツールの中でも、「Slack」は世界100カ国以上で一日の利用者数800万人を突破した実績がある代表的なツールです。
チーム別、プロジェクト別、顧客別など、自社に適したチャット空間（チャンネル）を作ることで、スムーズな情報共有が可能になります。メールなど従来の進捗確認の手段に限界を感じている企業におすすめです。
書類、画像、映像などあらゆる種類のファイルを直接Slackにドラッグ&ドロップすることで手軽に共有ができ、さらに絵文字や顔文字を活用することで上司や部下とも親密感の高いコミュニケーションが図れます。
もともとSlackはアメリカで生まれたツールですが、使い勝手の良さから日本でも多くの企業が導入。株式会社メルカリ、トリバゴ、日本経済新聞社などをはじめ、多くの企業で活用されています。
ビジネスが加速するクラウド会議室「Chatwork」
対象企業：個人事業主～大企業まで幅広く対応
価格：基本機能は無料。ストレージ制限を無くした有料プランへアップグレード対応。
1対1のチャットにもチームでのチャットにも、豊富なチャット機能を誇る「Chatwork」。
Chatworkユーザーであれば社内外の誰とでもすぐに会話を始めることができ、メールで伝えるよりも情報共有が堅苦しくなくなり、スムーズになります。簡単なタスク管理、業務の確認などに最適です。
また、Chatworkにはビデオ通話・音声通話機能があります。ちょっとした認識のすり合わせをしたいときや、チームメンバーと顧客との打ち合わせをしたいときにあわせて活用することで、より効果的にツールを使いこなせるでしょう。
LINEとつながる唯一のビジネスチャット「LINE WORKS」
製品名：LINE WORKS
対象企業：大手だけでなく、地方も含めた数多くの中小企業も対象
価格：
- フリー（少人数のチーム向け）
月額無料/1ユーザー（年間契約）
- ライト（多くの社外ユーザーと連絡を取りたい方向け）
月額300円/1ユーザー（年間契約）
- ベーシック（グループウェア機能も含めて使いたい方向け）
月額500円/1ユーザー（年間契約）
- プレミアム（豊富なストレージ、強力なセキュリティが必要な方向け）
月額1000円/1ユーザー/月（年間契約）
今やスマートフォンを持っている人なら誰もが使っている、と言っても過言ではない「LINE」。「LINE WORKS」は、そんな馴染みのある機能と見慣れたデザインであることが特徴です。多くの人にとって親しみやすく、使いやすいツールなのではないでしょうか。
LINE WORKSも他のチャットツール同様、チャットだけでなくビデオ通話も可能で、予定やファイルの共有がスムーズに行えます。
国内では、東京海上日動火災保険株式会社、明治安田生命保険相互会社、大成建設株式会社、株式会社みずほ銀行など多数の企業で採用されている実績があります。価格帯も4つに分かれているため、導入する際は自社の規模やニーズとあわせて検討してみてください。
勤怠管理ツール
テレワーク導入の課題でよく挙がるのが、「社員の働いている姿が見えないため管理・マネジメントができない」というものです。
また、働き方改革関連法案の施行に伴い、長時間労働や残業の削減を目的として「客観的方法による労働時間把握の義務化」が導入されました。しかし、手動でそれを全て把握するのはかなり困難です。そのためにも、勤怠を自動で管理してくれるツールの助けが必要になります。
この章では、管理面の課題を解決する「勤怠管理ツール」を3つご紹介します。
使いやすさと導入のしやすさを追求した勤怠管理システム「RecoRu」
製品名：RecoRu
対象企業：中小企業、医療法人、公益財団法人など
価格：
- 初期費用 0円
- 月額費用 100円/1人
- 運用・サポート費用 0円
とにかくシンプルで使いやすいものを探しているのであれば、「RecoRu」がおすすめです。新しいツールを導入する際によくある難しい初期設定はなく、従業員自身がアプリを起動するだけで打刻を行えます。費用が安く、かつ簡単に導入できることから多くの企業で採用されています。
オフィスで使うタイムカードと同じように打刻ができるため、従業員への使い方を指導する必要もありません。もし何か困ったことが発生した場合には、電話・メールで無料の運用サポートが受けられます。
ベンチャー企業のためのクラウド勤怠管理システム「IEYASU」
製品名：IEYASU
対象企業：ベンチャー企業
価格：
- フリー（社員数制限なし）0円/月
- ベーシックS（社員数39名まで） 3,800円/月（税抜）
- ベーシックM（社員数149名まで） 9,800円/月（税抜）
- エンタープライズS（社員数499名まで） 29,800円/月（税抜）
- エンタープライズM（社員数999名まで） 59,800円/月（税抜）
ベンチャー企業向けに開発された「IEYASU」は、完全無料かつ、社員数が無制限で使えるフリープランが設けられているのが特徴です。フリープランでは勤怠管理データの保存期間は1年のみになりますが、契約後グレードアップをすることが可能です。
使いやすさはもちろん、IEYASUは人事実務の専門家集団との共同開発によって生まれたツールのため、ベンチャー企業にとって必要な機能が一挙にまとまっています。
また、わざわざ勤務表を作成しなくても、会社員の月次の勤怠実績がグラフで可視化できる便利機能も搭載。国内では株式会社All About、テレビ朝日映像株式会社などで導入・活用されています。
あらゆる法改正や複雑な就業ルールに対応！「AKASHI」
製品名：AKASHI
対象企業：少人数〜大企業、店舗でのシフト管理、ベンチャー、中小企業など様々
価格：初期費用0円
- タイムレコーダー 200円/人
- スタンダード 300円/人
- プレミアム 400円/人
働き方改革の推進に伴い、長時間労働や過剰残業に対する法整備が進んでいます。しかし、そのような多くの法改正や複雑な就業ルールに手動で対応するのは面倒なものです。
「AKASHI」には、従業員の労働時間が適正かどうかを把握する機能や、時間外労働を制限する規則「36協定」に基づいた時間管理をできる機能があります。
シンプルなデザインで見やすい上、パソコンやスマートフォン、タブレット、ICカードなどさまざまな媒体から打刻が可能。操作も簡単な仕様になっています。
グループウェア
グループウェアとは、ネット環境を利用し、チーム内の情報共有やコミュニケーション、進捗管理などを行うことができるツールのことです。コミュニケーションツールやファイル共有機能などが一緒に付いていることが多いです。
ただし、グループウェアの中でも製品によって備わっている機能は異なりますので、どんな機能が使えるかという点は注意しましょう。
仕事に必要なものすべてが１つのスイートに「G Suite」
製品名：G Suite
対象企業：個人から大企業まで幅広く対応
価格：
- ベーシックプラン 680円/ユーザー
- ビジネスプラン 1,380円/ユーザー
- エンタープライズプラン 3,000円/ユーザー
「G Suite」では、Googleが提供するさまざまなITツールを一挙に使用できます。例えば、複数人で同時に「Googleドキュメント」や「Googleスプレッドシート」の共同編集が可能になったり、「Google カレンダー」に登録した社員各々の予定を共有できたりといった機能があります。
インターネット接続の有無にかかわらず、G Suiteではさまざまな端末からのアクセスが可能。高機能でセキュリティ性や柔軟性も高いため、初めてITツールを導入する方におすすめです。株式会社帝国ホテル、J.フロント リテイリング株式会社といった多くの企業で導入されています。
Office 365 でチームワークを実現するハブ「Microsoft Teams」
製品名：Microsoft Teams
対象企業： あらゆる規模・業種に幅広く対応
価格：
- 無料
- Office365 Business Premium（社員数300人以下向け）1,360円/ユーザー/月相当（年間契約）
- Office 365 E3 （社員数300任以上向け）2,170円/ユーザー/月相当（年間契約）
「Office 365」とは、株式会社Microsoftが提供するOffice各種のツールやクラウドツールが一挙になったサブスクリプションサービスのこと。「Microsoft Teams」はそのOffice 365と連携し、あらゆるファイルを共同編集できるツールです。
セキュリティ性の高さはもちろん、1対1のチャットやグループ通話、ビデオ会議など、あらゆるニーズに応えます。たとえ移動中でもパソコンやスマートフォンから会議に参加できるため、便利な仕様になっています。三井物産株式会社、株式会社RICOH、コニカミノルタ株式会社といった企業に導入された実績も。
シェアNo.1 サイボウズの中堅・大規模組織向けグループウェア「Garoon」
製品名：Garoon（ガルーン）
対象企業：中堅・中小企業～大企業、自治体、医療機関まであらゆる組織に適合
価格：
- クラウド版は300ユーザーまで845円/月 301～1,000ユーザーだと800円/月
- パッケージ版は50ユーザーまで600,000円、それ以降はユーザー数に比例して増加。
「Garoon」は中堅・大規模企業向けのグループウェアツールです。
「2018年版中堅・中小企業のITアプリケーション利用実態と評価レポート」にてグループウェア部門12年連続シェアNo.1を誇っていることなど、その導入実績の高さは確かなもの。KDDI株式会社、大和証券株式会社など約5200社で実用されています。
レイアウトも見やすく、一つの画面の中に自分宛の通知や社内の共有情報などが表示される仕様。追加費用は不要でマルチデバイスに対応していることにより、パソコンからだけでなく手持ちのスマートフォンからのアクセスも可能です。
規模の大きな企業であるからこそ気になるセキュリティ面ですが、ツール内でも細かくアクセス権を制限できるため、情報管理体制にも的確に対応しています。
ペーパーレス化ツール
ペーパーレス化ツールとは、紙の資料をPDFなどの電子書類に変更・保存することができるツールのこと。
テレワークは物理的に離れた場所で仕事をすることになるので、会社にしか保存できない紙の資料があると業務が停滞してしまいます。なるべく紙の資料は無くし、データで管理できるようにすると良いでしょう。
ここでは、おすすめのペーパーレス化ツールを3つご紹介します。
まったく新しいドキュメント体験「Adobe Document Cloud」
対象企業：個人、グループ、ビジネス、エンタープライズと幅広く対応
価格：
個人版（１契約あたりの基本月額料金）- Acrobat Pro DC 1,580円/月
- Acrobat Standard DC 1,380円/月
- Adobe Sign個人ユース版 1,007円/月
- Acrobat Pro DCグループ版 1,880円/月
- Acrobat Standard DCグループ版 1,680円/月
- Adobe Signグループ版 3,882円/月
- Adobe Signビジネス版 アドビストアコールセンター(0120-613-884)にお問い合わせ
エンタープライズ版
- 詳細はアドビストアコールセンター(0120-613-884)にお問い合わせ
個人単位、グループ単位、組織全体単位など、さまざまな規模に応じて使える「Adobe Document Cloud」。「Acrobat」シリーズは、資料のPDF化やクラウドでのデータ共有ができるものであり、「Adobe Sign」は電子契約の署名に特化したツールです。
Adobe Document Cloudの最大の特徴は、どんなデバイスからでもドキュメントにアクセス可能なこと。このツールは企業の枠を超え、ハワイ州政府でも実際に導入されています。
導入実績1,500社以上。あらゆる書類や画像をクラウド上で一元管理「Handbook」
製品名：Handbook
対象企業：中小企業から大企業までさまざま
価格：スタンダード
・1GB 25,000円（月額）/ 250,000円（年額）
・5GB 55,000円（月額）/ 550,000円（年額）
プレミアム
・3GB 120,000円（月額）/1,200,000円（年額）
・500GB 180,000円（月額）/1,800,000円（年額）
エンタープライズプラス
・500GB 400,000円（月額）/4,000,000円（年額）
「Handbook」は会議資料や営業資料、マニュアルや研修教材などといったさまざまな書類・画像、さらには動画もクラウドで簡単に管理できるツールです。
こちらはパソコンメインのツールではなく、スマートフォンやタブレットなどからアクセスできる仕様になっています。
セキュリティ性も高く、株式会社エイチ・アイ・エス、株式会社鴻池組などといった多くの企業に採用されています。
企業を支える現場のあなたが、本当に価値ある業務に集中するために。「SmartDB」
製品名：SmartDB
対象企業：大企業
価格：
Basic- 基本料 300,000円/月/300ユーザー分
- ユーザ課金（301ユーザーから課金） 800円/人/月
- 基本料 900,000円/月/300ユーザー分
- ユーザ課金（301ユーザーから課金） 1500円/人/月
※無料トライアルあり
「SmartDB」は大企業向けに作られたペーパーレス化ツールです。難しいプログラミングは不要で、誰でも簡単にWebデータベースをカスタムし、自社に合ったように文書のフォームを作成することができます。
紙の文書でのワークフロー管理はmかなりのコストがかかってしまうものです。しかし、SmartDBは10,000人以上を組み込めるワークフローを作ることができるので、自社のコスト削減に繋がるでしょう。セブン&アイホールディングス、立命館大学、株式会社コクヨなどといった大手企業、有名大学にも採用されています。
システム方式（リモートアクセスツール）
テレワークにおける注意点の 1つが、情報漏洩のリスクです。
ネット上で通信を行うと、どうしても第三者から情報を盗まれる危険性があります。顧客の個人情報や機密情報が漏洩するのは、未然に防ぎたいところ。そのため、情報漏洩に対する危機管理は必須です。
ここでは、離れた場所での通信を安全に行うツールを、3つの方式別に紹介していきます。
仮想デスクトップ方式
仮想デスクトップ方式は、オフィス内のサーバーから提供された仮想デスクトップに、社外のパソコンから遠隔でログインして利用するシステム方式のことです。
つまり、会社のサーバー上に業務に必要なツールが全てあるため、自分のパソコン上のアプリケーションで業務をする必要がないのです。
社外で使う端末には必要最低限の機能だけあれば、サーバー側でアプリケーションソフトやファイルなどの資源を管理できるため、よりセキュリティに優れたテレワーク環境が実現します。
Citrix Virtual Apps and Desktop
製品名：Citrix Virtual Apps and Desktop
対象企業：大企業、ベンチャー、官公庁
価格：オープン価格
「Citrix Virtual Apps and Desktop」は、使用する端末に直接データが残らないようにする機能が搭載されていることが特徴です。そのため端末の盗難・紛失による情報漏洩のリスクがありません。「うっかり端末をどこかに置き忘れてしまった」というミスにも安心です。
導入後は、ツールが自動で製品のインストールから情報の監視まで行ってくれます。大企業向けの設計になっており、日産自動車株式会社やロイヤル・カリビアン・クルーズ社など多くの企業で導入されています。
VMware Horizon 7
対象企業：大企業、中小企業、学校法人など幅広く対応
価格：
２種類のライセンス モデルが用意されています。- 指定ユーザー単位：従業員が決まった仮想マシンに終日アクセスする仮想環境の場合に適している
- 同時接続単位：多数のシフト勤務スタッフが仮想マシンを終日共有する仮想環境の場合に適している
- VMware Horizon Standard Edition
- VMware Horizon Advanced Edition
- VMware Horizon Enterprise Edition
詳細は製品ページをご確認ください。
「VMware Horizon7」は大企業や法人など、比較的規模の大きな組織で導入されているリモートアクセスツール。
セキュリティの高さはもちろんですが、WindowsおよびLinuxのリソースを複数のデータセンター（あらゆるコンピュータやデータ通信を集約させ、効率よく運用する）の間で大規模かつ迅速に提供できる、という特徴があります。
また、VMwareが所有するSoftware Defined Data Centerと緊密に連携することで、ストレージ・仮想化・ネットワーク製品の構築およびテストなどといったプロセスが不要になります。これは自社にとってのコスト削減にも繋がることでしょう。
株式会社損保ジャパン日本興亜、JR東日本情報システムなどといった大企業で実際に導入されています。
リモートデスクトップ方式
リモートデスクトップ方式は、オフィス内にあるパソコンのデスクトップ環境を、オフィスの外で用いるパソコンやタブレットから遠隔で閲覧したり、操作できるようにするシステムのこと。
リモートデスクトップ方式で保存したファイルは、自宅のPCではなくオフィス内のPCに保存されます。手元の端末にデータが残らないため、情報漏洩を防ぐために有効な手段でしょう。代表的なツールを2つ紹介します。
いつでもどこでもオフィスを持ち歩く「Magic Connect（マジックコネクト）」
対象企業：官公庁や企業など、業種・規模を問わず幅広く対応
価格：
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製品名 |
USB型 |
端末認証型 |
モバイル |
対象機器 専用アカウント |
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年間使用料 |
18,000円 |
18,000円 |
12,000円 |
12,000円 |
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初期費用 |
15,000円 |
10,000円 |
5,000円 |
5,000円 |
「Magic Connect」は、企業の枠を超えて官公庁などにも採用されているツールです。セットアップが簡単で使いやすく、さらにセキュリティも高いため、「初めて使うからよくツールが分からない」といった方にもおすすめ。
必要な作業は、オフィスのパソコンに専用のプログラムをインストールすることのみ。ファイアウォールなどの既存環境は変えずに導入が可能なので、ユーザーにとっても管理者にとっても業務の手間が省けます。
メタウォーター株式会社やドミノ・ピザ、東急百貨店など約8,000社以上で使われています。
サーバー不要で簡単導入リモートデスクトップ「Splashtop Business」
対象企業：中小企業
価格：
- Splashtop Business 15,000円（税抜）/年
- Splashtop Business Pro 18,000（税抜）/年
中小企業向けに開発されている「Splashtop」では、自社でサーバーを新しく用意する必要がないということが最大の特徴。
AWS（Amazon Web Services:Amazonの子会社が提供するクラウドコンピューティングサービス）やGCP（Google Cloud Platform:Googleが提供するクラウドサービスの総称）サーバーを使うためです。
これらのサーバーは世界中に設置されているので、国内外問わずサーバーに接続が可能。初期費用は0円で年単位、もしくは月単位で利用できるため導入がしやすくなっています。
VPN方式
VPN（＝Virtual Private Network）は直訳すると、「仮想専用線」です。インターネット上に仮想の専用線を設け、安全なルートを確保した上で通信することで、盗み見や改ざんを防ぐことができます。
テレワークを行うとフリーWi-Fiや公衆のネットワークを使うことがあるかもしれません。しかし、重要な情報が社外に漏洩しては会社は信用を損なってしまいかねないので、情報漏洩対策として利用したいのがVPNです。
ここではVPNで役立つツールを2つご紹介します。
企業内、クラウドおよびスマートフォン対応のソフトウェア「PacketiX VPN 4.0」
製品名：PacketiX VPN 4.0
対象企業：個人向け及び法人向け
価格：販売代理店による見積りもしくはAmazonからのパッケージ購入
「Packetix VPN 4.0」は個人・家庭単位から中小企業単位まで、幅広い層をカバーした柔軟性・安定性の高いツールです。
このツールを使うことで、今までは複数のネットワークセキュリティ製品やソフトウェアを組み合わせたり、時には独自にプログラミングをしなければならなかったりした事態に対応できるようになります。また、遠隔地にあるサーバーやデジタル機器にも安全にアクセス可能です。
内閣官房情報セキュリティセンター、株式会社日立ソフトウェアエンジニアリングなど、情報管理を専門とする組織にも導入実績があります。
クラウドVPN「Verona」
製品名：Verona
対象企業：主に中小企業
価格：
- V-Client ライセンスに応じて月額340〜500円（V-edgeが別途必要です。）
- V-Client α ライセンスに応じて月額400〜600円、初期費用30,000円（V-edge不要）
詳細は製品ページをご確認ください。
「Verona」は主に中小企業向けに設計されたツールです。専用ソフトウェアを使うことによって、自宅や外出先からいつでも・どこでも、社内データや業務システムを安全に利用することができます。
また、専用ルーターを設置するだけでフルメッシュ型（ネットワークを構成する個々の要素を全て直接接続し、一箇所に障害が起きても別の経路を使って接続ができるもの）のVPNを結ぶことが可能。コストはかかってしまいますが、そのぶんセキュリティの高さは非常に高いといえるでしょう。
国内では株式会社アデランス、リクルート住まいカンパニーなどといった企業内で導入されています。
まとめ｜テレワークを成功に導くためには、自社に適したツール選びが大切
テレワークにおける課題やトラブルが発生した際には、ぜひこの記事で挙げたようなITツールの活用も視野に入れてみましょう。
今回はテレワークで必要なツールを中心にお伝えしましたが、ITの進化により便利なツールが増える一方で、それを使うのはあくまで人間です。
自社の状況や社員の意見を聞き入れ、しっかりと考慮した上で、自社に適したツールを選ぶように心がけましょう。
