リモートワークで支える、働き方の選択〜テレビ会議とチャットで「会う」ことの価値はもっと高くなる

ビジュアルコミュニケーションサービスを提供する株式会社ブイキューブは、ことし創立20周年を迎えます。同社が提供するウェブ会議システムは、様々な企業に導入され、業務の効率化につながっています。近年、日本でも残業の削減や在宅ワークの推進といった、これまでの働き方を変えようという機運が官民ともに高まっています。

今回、同社の創立20周年を記念して、チャットサービスを提供するChatWork(チャットワーク)株式会社(以下、チャットワーク)と対談しました。チャットワークはメールよりも素早く手軽にやりとりが可能なチャットシステムを通じて、スマートな仕事の実現に貢献しています。

両社のサービスの根底には、効率的な業務の進め方の実現と、働く人それぞれが自らを取り巻く環境に適したワークスタイルを実現できることに貢献する、という共通した考え方があります。

今回、両社に対談をしていただきました。テーマは、リモートワークの導入を可能にする会社マインドの醸成方法や、働き方改革への考え方と多岐に渡ります。2人の対談が、働き方に悩む会社員の方々のヒントになればと思います。

※この対談は2018年4月に行われたものです。
なお、対談した2名の役職は対談当時のものです。

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メールとチャットの違いは、即時性

ChatWork株式会社 CEO 山本 敏行(やまもと・としゆき)
1979年、大阪府生まれ。2000年7月、米・ロサンゼルスに留学中に創業。
2011年にクラウドベースのチャットツール「チャットワーク」をリリース。12年社名を「ChatWork」に変更し、米国法人をシリコンバレーに設立。チャットサービスは、18万5,000社以上(2018年7月末日時点)が導入している。 https://go.chatwork.com/

本日は、お忙しい中、お集まりいただきましてありがとうございます。早速ですが、メールとチャットの違いを改めてご説明いただけますでしょうか。

Web会議システムの開発は、自分が使いたかったから

株式会社ブイキューブ 代表取締役社長 間下 直晃(ました・なおあき):1977年、東京生まれ。1998年、慶応義塾大学在学中に前身の会社を設立。2002年慶応義塾大学院理工学研究科 修了
1998年10月、大学在学中にブイキューブの前身の会社を創業。情報通信技術を高度に活用することで、テレビ電話でもタイムラグのないシームレスな会話のやりとりを実現するサービスを提供している。2006年、社名を現在のブイキューブに変更。企業のみならず、自治体も含めて6,000社以上にシステムが導入されている。https://jp.vcube.com/

ありがとうございます。間下さんがWeb会議システムを導入し始めたときの状況を聞かせて下さい。

「会う」を補完するためのテレビ会議とチャット

メールやテレビ会議で仕事を進めるという点は、昨今の働き方改革という言葉が出る前に、両社では体現されていたと思います。日本企業では、まだまだ「会えるなら会おうよ」という意識が根強く残っているかと思いますが、それぞれの考えを聞かせてもらえますでしょうか。

実験的にでも、リモートワークの導入を

これまでの話で、業務をリモートワークできるか、できないかを見極めるとおっしゃっていましたが、多くの企業はその見極めを難しく感じていると思います。組織作りやルール作りで工夫されているところはございますか。

新入社員は缶詰で、働き方を身に着けさせる

新入社員への教育や研修はどのようにされていますか。

会社トップがテレワークしないと、下はできない

テレワークは、働き方の基盤ができている人でないと難しいと、おっしゃっていましたが、そうすると40代後半や50代のベテランの方々にこそ向いている働き方ではないでしょうか。

山本さんはそのあたりは率先していますか。

働き方改革をしないと人を採用できない状況

必然性は、お二人の起業のストーリーにも重なってきますね。今回のテーマでもありますが、働き改革を取り入れるようとしている企業は、どうすればスムーズに在宅ワークなどの制度を構築できるでしょうか。

変えるのは少しずつ、そうでないと歪みが出てしまう

最後にお聞きしたいのですが、お二人は海外から日本を見ていらっしゃるという共通項もあります。これから日本人が目指していく働き方改革のあり方をどのように考えてらっしゃいますか。

本日は、ありがとうございました。

 
ブイキューブ
著者情報ブイキューブ

ブイキューブは映像コミュニケーションの総合ソリューションプロバイダとして、世界中どこにいても働ける働き方・環境の実現を目指しています。創業時よりテレワークを活用し、2016年には総務省「テレワーク先駆者百選 総務大臣賞」に選出されました。

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