ビデオ会議テレビ会議システム最新動向2016

ご利用中のテレビ会議システムの保守契約の期限が迫っている方、専用機器の老朽化や不具合のため、システムの一部入れ替えを検討されている方、あるいは接続拠点を増やすため、機器の追加を考えられている方に向けて、"最新のテレビ会議事情" とともに、導入時の課題や解決策をご紹介します。

働き方の新常識「アフターコロナにおける企業のテレワーク」

働き方改革が推進される中で流行した新型コロナウイルスの影響で「テレワーク」が急増しています。

本書は、「正直、まだ導入を決めかねている...」という企業担当者さまのために、知っておくべきテレワークの「これから」をまとめました。

・アフターコロナのどのようなシーンでテレワークが有効なのか
・他企業はどれほどテレワークの導入に意欲を示しているのか
・既にテレワークを導入している企業はどのような成果が出ているのか

このようなポイントの他、2020年に入ってから感染症の影響でテレワークを導入した企業の最新事例など、今後の組織体制でつい真似したくなるようなヒントも紹介しています。ぜひ、ご活用ください。

Web会議サービスが伸びる中、以前、市場で大きなシェアを占めるビデオ会議（テレビ会議）システム

株式会社シード・プランニング『2015 ビデオ会議／Web会議／音声会議／UC関連製品の最新市場動向』によると、近年、映像と音声でやり取りするビデオコミュニケーション市場は伸びています。2015年の市場規模は454億円になると予測されます（前年対比伸率 3.99%）。Web会議サービスが伸びるなか、ビデオ会議（以下、テレビ会議）は著しい成長はありませんが、依然として大きな割合を占めています。

大企業の約６割が導入済みのテレビ会議システム

「テレビ会議システム：を導入している企業を従業員規模別にすると、10,000 名以上が全体の59％、100～10,000名未満が31.5％、ついで100名未満は9.5％と、従業員数が多くなるほど、導入済みの割合が大きくなっています。業種別に見ると、情報通信業が35％、製造業が30.6％と高く、反対に地方自治体3.5％、医療・福祉系4.1%と、低い傾向にあります。

一般的に、安定した通信と、映像・音声の品質が高いテレビ会議システムは、参加者が国内外に点在するような規模・業種を中心に、役員会議や経営会議といった、重要な会議において使われているようです。

サポート終了、故障、老朽化によるシステム入れ替えが急務に

大手テレビ会議システムの製品サポート終了が続く2016年は、社内の既存システムの入れ替えニーズが高まると言われています。システムの老朽化、ディスプレイ、リモコン、マイク・スピーカーなどの故障に合わせて、一部リプレイスを検討される企業も多いです。社内で一部システムの入れ替えや追加を行い、残ったテレビ会議システムとつなげる場合、他社メーカー同士であれば「接続サービス」を導入する必要があります。

また、事業拡大で営業拠点や店舗が増え、システムの接続拠点を増やしたいという需要も増えています。接続拠点を拡張するには、複数の拠点を結ぶための「多拠点接続装置(MCU）」が必要になります。

さらには、次のような要望が社内で上がってくることも。
・海外と安定した通信環境でテレビ会議を行いたい
・社外からパソコンやスマートフォン、タブレットといったモバイル端末を使ってテレビ会議に参加したい
海外との安定した通信には専用線が必要ですし、出先からモバイル端末などと接続できるようにするには、こちらも通信インフラの整備が必要です。

このように、テレビ会議システムの入れ替えや拡張は「テレビ会議の専用機器を買い換えれば、追加すれば済む」という単純なものではなく、専用機器以外に必要なものを揃えたり、選定や導入のための専門知識が必要だったり、手間や時間がかかってしまったりするのです。

入れ替え・拡張時の一番の課題は「コスト」

リプレイスや拡張の一番の障壁。ズバリ、コストの問題です。

専用機器自体が高額
一般的に高額なので、予算内に収まらないケースが出てきます。
拡張にも費用がかさむ
MCUのライセンスや機器も高額です。

くわえて、他社製のテレビ会議システムを相互接続するための接続サービス、専用線やネットワーク・サーバ環境などの再整備、さらには導入後の保守やサポート費用といったランニングコスト……。費用を抑えて入替えや拡張を行いたいところですが、いざ見積を取ってみて、金額を目の当たりにし、導入を見送る企業が多いのも現状です。