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これからの働き方「テレワーク」のメリットとは?

これからの働き方「テレワーク」のメリットとは?

多様な働き方が求められている昨今。テレワークという働き方に注目が集まっています。
離れた場所で働くことを意味するテレワーク。

総務省はテレワークを「ICTを活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」と定義しています。その働き方は、自宅を勤務場所とした「在宅勤務」、施設に依存せず、いつでも、どこでも仕事が可能な「モバイルワーク」、サテライトオフィスなどを活用した「施設利用型勤務」と分類しています。

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従来とは異なる働き方のテレワークにはどのようなメリットがあるのでしょうか。

V-CUBE ミーティングのテレワーク画面のイメージ

テレワークは社会問題を解決につなげる

テレワークは仕事と生活のバランスを保つためだけではなく、2011年3月の東日本大震災発生以降は緊急時の事業継続という面でも注目されるようになりました。

ですが、働き方を変えるだけで働く人、また企業にとってそこまで大きな影響があるのか?
そんな疑問を感じている方も未だに少なくないかもしれません。

そこで、日本にどのような課題があるのかを整理してみましょう。

たとえば少子化という問題。
この少子化の背景には、結婚や出産、育児などが仕事とは両立しにくいという課題があります。長時間労働が常態化しており、結果的に家庭よりも仕事を優先せざるを得ない状況があります。長時間労働の是正に向けて残業時間の上限規制の法制化が進めれらています。この様に、働く時間を短くするといった対策と合わせて、通勤にかかる時間を有効活用できるテレワークを導入してみてはいかがでしょう。

通勤時間を業務時間に振り替えれば、仕事に関わる時間を増やさずに業務遂行に当てられます。また、余裕ができた時間を家事や育児に費やすこともできます。

厚生労働省のレポートによると、日本人男性の家事・育児時間は諸外国と比べて非常に短くなっています。

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引用元:厚生労働省参考資料参考資料 6ページ

また同じ資料によると、子供がいる夫婦の夫の休日の家事・育児時間別にみたこの6年の第2子以降の出生の状況によると、夫の家事・育児時間が長いほど、第2子の出生割合が高い傾向にあります。

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引用元:厚生労働省参考資料参考資料 7ページ

テレワークにより、通勤時間を業務や家事・育児に費やせる様になることで、少子化対策につながると考えます。

また職場へ通う必要がなくなれば、職場の近くに住居を構える理由もなくなります。
地方で暮らしながら業務を行うことが可能なため、今までのように都市部に人口が集中することは防げるでしょう。地方の過疎化や都市部の人口集中という社会問題に対しても、テレワークという働き方は大きな効果があるのです。

ブイキューブは、岐阜県の郡上市に開設されたクリエイティブテレワークセンターHUB GUJOに入居し、私はHUB GUJOでリモートワークしています。

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私の場合は、自宅から中目黒本社までの通勤時間は片道1時間20分です。しかし、郡上八幡ではチームまちやさんからお借りしている町家からHUB GUJOまで徒歩10分です。通勤時間を片道1時間10分短縮できています。郡上での働き方については別の機会にご紹介します。

他にも、通勤することが難しい高齢者や障がい者への就業機会の確保だったり、交通機関の利用が減ることで通勤ラッシュの緩和にも繋がると思います。

このようにテレワークが普及することで、日本が抱えている様々な課題解決の方向へとシフトすると考えられます。

Web会議はテレワークに必要不可欠なツール

Web会議はテレワークに必要不可欠なツールイメージ

テレワークで業務を行う場合に決して見落せないのが、社内のコミュニケーションをどう図るかということ。

各々が異なる場所で働くとなると、企業内での情報伝達や結束力などに影響が出てくるのでは?という不安もあるかもしれません。
そこで有効となるのがWeb会議というコミュニケーションツール。
インターネット回線を利用して、動画や音声のやり取り、さらには資料の共有などができるため、離れた場所にいても効率よくミーティングを行うことが可能です。

Web会議導入のメリットは、それぞれが好きな場所で気軽に話し合えるという点だけではありません。打ち合わせや会議、商談を行えば、毎回の移動費や会場費が必要となります。
遠方からの出張となると宿泊費もかかり、その移動も長時間となってしまうでしょう。
費用、労力、時間などのコストが削減できるという点が、Web会議の大きなメリット。

またミーティングに使う資料の印刷の手間や、紙の使用量も抑えることができます。
Web会議というのは、今やテレワークに必要不可欠なツールとなっています。

完璧なビデオ、クリアな音声。インスタント共有「Zoom ミーティング」

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サービス名Zoom ミーティング
対象企業:少人数チームから大規模企業まで
価格:無料版と有料版があります。

  • プロ(小規模チーム向け):1,600円/月(年契約:19,200円)
  • ビジネス(中小企業向け):2,000円/月(年契約:24,000円)
  • 企業(大企業向け):要問い合わせ

特長

実績:DropBox、box、Slackなどの大手企業ほか世界75万社以上が導入
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Zoom ミーティングを見る

Zoomの有料版を使うべきメリットとは?

Web会議ツールZoomの有料版を使うべきメリットについては、「Zoomの有料版を使うべきメリットとは?無料プランとの違いや決済方法を解説」のページでも詳しく紹介しています。ぜひあわせてお読みください。

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働く人と企業にとってプラスとなる働き方

現在の日本では、出産や育児、介護というのは、会社を退職する大きな機会となっています。そして仕事に復帰するのも、それほど簡単ではないというのが現状です。

仕事と生活を両立できる環境をいかに形成するか、それが日本の企業の課題と言えるでしょう。また勤務場所を限定しないということは、全国の幅広い人々に向けて人材を募ることが可能となります。

テレワークの導入は、企業側の人材確保という面で考えても有効となるはずです。
コストの削減から、社会問題、環境問題への対策に効果のあるテレワークは、働く人や企業、さらには地球にとっても優しい新しい働き方となるでしょう。

導入事例紹介

テレワークの導入で時代に取り残されない働き方改革を

2019年4月から開始された働き方改革の影響を受け、多くの企業が様々な取り組みをはじめています。

しかしその一方で、「ワークライフバランスの拡充や健康経営など、実際にやるべきことが多すぎて何から手をつけて良いかが分からない...」そうお困りの企業担当者さまもいらっしゃることでしょう。

そこでまずはじめに取り組みたいのが、テレワークの導入です。

テレワークとは、パソコンやスマートフォンなどICT技術を活用した場所や時間にとらわれない柔軟な働き方です。

テレワークを導入することにより、以下のような利点があります。

  • 介護や育児を理由に退職をせざるをおえなかった従業員など、多様な働き方を希望する社員を持続的に雇用できるため、優秀な働き手の採用・確保が可能
  • 感染症対策や自然災害などオフィスに出社が困難な状況でも、持続的に仕事ができる
  • 従業員満足度の向上や定着率、生産性の向上など、経営課題に大きなメリットがある

 

働き方改革をはじめよう、そうお考えの方はぜひテレワークの導入からはじめてみましょう。資料は無料で忙しい方でもすぐに読むことができます。

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佐藤 岳
著者情報佐藤 岳

大学在学中1995年に起業。2000年にシノックス株式会社(現エクスペリアンジャパン株式会社)へ入社し、営業兼マーケティングを担当。その後トレンドマイクロ株式会社のリードジェネレーション担当を経て、マーケティング会社のコンサルタントとして、クライアント企業の営業・マーケティング業務改善、最適化へ貢献した。2011年シトリックス・システムズ・ジャパン株式会社に転職し、デジタルマーケティング職に従事した後、2015年11月株式会社ブイキューブへ入社。現在はマーケティング業務のSMART化を統括している。