2020年現在、コロナウイルスの影響で外出が制限され、世界中でテレワークの導入が進んでいます。日本でも、緊急事態宣言に伴う外出自粛の要請によりテレワークが急増しました。早急にテレワークへ移行した、もしくはこれから急いでテレワークの導入を検討する企業も多いのではないでしょうか。
そんなテレワークに欠かせないのが、Web会議です。
しかし、Web会議ではセキュリティ面で不安の声も多く聞こえます。Web会議はインターネット上で会議を行うため、不正アクセスなどによる情報漏えいなどの心配も発生してしまう可能性があります。
本記事では、「安心・安全・高品質」としてWeb会議・テレビ会議の国内市場で13年連続シェアNo.1を獲得し続けてきた弊社の観点から、Web会議におけるセキュリティの必要性、セキュリティ面で安全性といえる最低限の基準やポイントをお話しします。
セキュリティに優れたWeb会議ツールも紹介しますので、リモートワークのニーズが揺るぎないものになっている今、ぜひ合わせて参考にしてください。
Web会議にはセキュリティ性が確保されたツールが必須
Web会議を行う際には、それぞれ企業や個人で導入しているWeb会議ツールを利用して行います。ツールの利便性も大切ですが、Web会議ではよりセキュリティ性に優れたツールが必須です。
セキュリティ面に弱点がある場合、ユーザーIDやミーティングURL、ホストキーの流出の危険性が上昇します。流出すると他者のなりすましや会議の覗き見も考えられ、最悪の場合は会議情報の流出など、情報漏えいに繋がります。
情報漏えいが発生してしまうと、Web会議で共有したビジネスの情報だけでなく、社員情報、さらには顧客情報まで抜き取られる非常事態になってしまうことにもなりかねません。
昨今ニュースなどで時折報じられるように、顧客情報が流出した企業は被害者への損害賠償を支払わなければならないだけでなく、世間からの信頼を失い、今後の経営に大きく関わってくるという事態も考えられます。
2019年にNPO日本ネットワークセキュリティ協会が発表した「情報セキュリティインシデントに関する調査結果～個人情報漏えい編～(速報版)」では、2018年度に何らかの原因によって発生した情報漏えい件数は443件であり、一件あたりの平均想定損害賠償額は6億3767万円であると報じられています。
出典：NPO日本ネットワークセキュリティ協会「情報セキュリティインシデントに関する調査結果～個人情報漏えい編～(速報版)」
また、情報漏えいに繋がった原因としては、本調査では「紛失・置き忘れ」と「不正アクセス」また「誤操作」が最大の要因となっていることが分かります。
出典：NPO日本ネットワークセキュリティ協会「情報セキュリティインシデントに関する調査結果～個人情報漏えい編～(速報版)」
このような情報漏えいが起こらないようにするためには、社員一人ひとりの情報管理能力の向上を図るだけでなく、サイバーセキュリティを強固にすることが必須であるといえるでしょう。メールアドレスやパスワードの抜き取りが発生した場合には、他サービスへの転用など、更なる2次被害も考えられます。
実際に、コロナウイルスの蔓延後、ユーザー数が急増しているツールのアカウントが50万以上流出する、といった問題も発生しています。ですが、「100%安全である」と断言できるようなツールはないので、前提として「自社全体で情報管理を徹底させておく」ことも留意しましょう。
上記で述べたようなことから、Web会議をする上でセキュリティ性が確保されたツールを導入することは必須だといえるのではないでしょうか。
Web会議のセキュリティで確認すべき4つのポイント
Web会議において、「セキュリティ性が高いツールを使用することは重要である」ということはお分かりいただけたかと思います。
では、セキュリティ性が担保されているツールか否かどこを見て判断するか。セキュリティ性を最低限確保するためにチェックするべき4つのポイントをご説明します。
- 暗号化
- アクセス制限
- セキュリティコード設定
- オンプレミス型
1．暗号化
通信データが暗号化されるだけでも、セキュリティの向上が期待できます。
そもそも暗号化とは、インターネット上で受送信をする音声・文章・画像・動画などを、外部から読み取れないように暗号に変換すること。相手との通信途中に第三者に盗み見られたり、改ざんされたりしてしまうことを防ぐ機能であるといえます。
暗号化の有名な通信手段には、SSL暗号化とAES暗号化の2つがあります。
SSL暗号化は、Webサイト上で個人情報やクレジットカードの決済情報などのセキュリティを高めることに使用されています。一方、AES暗号化は米国政府が政府内の基準として設けた規格であり、安全性や暗号強度が極めて高いといわれています。
どちらの方式が使われているのかは、ツールによってさまざまです。自社で使用するWeb会議システムを選択する際には、SSLあるいはAESの方式を用いた暗号化がなされているツールを選ぶと良いでしょう。
2．アクセス制限
IPアドレスの指定や、MACアドレスを用いた端末認証機能によるアクセス制限ができるかも注目すべきポイントです。
IPアドレスは、「インターネットに接続されたデバイスの住所」のようなものです。このIPアドレスを指定することで、許可のない位置にある端末からのアクセスを遮断することができます。
一方、MACアドレスとは「デバイス1つひとつに付けられた固定番号」のことです。どのインターネット回線に接続してもMACアドレスであれば変わりませんが、IPアドレスは接続場所によって異なります。そのため、この2つの違いを分かりやすく言えば、「アクセスを制限するのが、デバイスの位置を基準とするか否か」であるといえるでしょう。
例えばオフィス同士、複数人でWeb会議を行う場合であれば、IPアドレスの指定で事足ります。しかし、テレワーカーなど個人とのやり取り、また社外にいる営業担当者との打ち合わせなどには、接続場所を制限されないMACアドレスの利用が良いのではないでしょうか。
このように持ち主が分からない端末からのアクセスを防ぐことで、より強固なセキュリティ環境でWeb会議を開催することができます。
例えば、13年連続Web会議システムのシェア率No.1を誇る「V-CUBE ミーティング」などのブイキューブ製品では、以下の画像のようにして簡単にIPアドレスを指定。これだけで、より強固なセキュリティ環境が作れるようになります。
詳しくはこちらのページをご覧ください。
3．セキュリティコード設定
Web会議では、会議1つ1つにセキュリティコード（接続ID）を設けることができます。接続IDとは、会議室の入り口に暗証番号を付けているイメージです。
接続IDを知っている人だけが会議に参加することが可能なので、第3者のアクセスや情報流出を防ぐことに繋がります。
特に、社内でも参加者を制限したい重要な会議や、社外の人を交えた話し合いなどでセキュリティ性を上げたいときに高い効果を発揮するといえます。
4．オンプレミス型
Web会議システムには、「クラウド型」と「オンプレミス型」という2つの利用形態があります。どちらにもメリット・デメリットがあるため、自社のニーズや求めるセキュリティレベルに合わせて選択することが必要になります。
まずクラウド型は、自社にサーバー設備を置かず管理する必要がないため、比較的容易に導入したいという方におすすめです。システム自体のカスタマイズやアップデートが不要になり、Web会議システムのランニングコストが非常に安くなるメリットがあります。
ただ、情報セキュリティに厳しい企業や、経営会議や顧客情報を扱う打ち合わせを頻繁にWeb会議で行う企業の場合、もう一つの「オンプレミス型」を導入する方がベターであることもあります。
オンプレミス型とは、サーバーやソフトウェア・ネットワーク環境などを、すべて自社内で運用するシステムタイプのことです。自社外が運営するサーバーシステムにログインをするクラウド型とは異なり、VPN（Virtual Private Network）と呼ばれるネット上に仮想の専用線を設け、その中に自社のサーバーを設置し、管理・カスタマイズします。
インターネットという誰でも接続可能な環境下に、自社専用のプライベートなネットワークを設置するというイメージです。
そのため、オンプレミス型は安全な経路でデータのやり取りが可能になり、高いレベルのセキュリティを保つことができます。しかし、導入コストはクラウド型と比べて高くなり、また万が一の災害時のバックアップに弱い、という点はデメリットかもしれません。
ただ、最近ではオンプレミス型とクラウド型を組み合わせたハイブリッド型を採用する企業も増えています。どちらか1つ、と決めるのではなく、利用シーンに合わせて使い分けるというのも一つの手段であるといえます。
詳しくはこちらのページで解説しているので、あわせてご覧ください。
Web会議のセキュリティを確かめるには、以上の4点は必ず抑えましょう。
また、これらのセキュリティ対策を万全に行い、情報漏えいなどを危険性を低くすることが望ましいのであれば、無料版ではなく有料版Web会議システムの検討をおすすめします。
セキュリティ対策におすすめのWeb会議システム5選
ここからはセキュリティ性を踏まえた上でおすすめのWeb会議ツールをご紹介します。
まずは、できるだけセキュリティ性を高めたい方向けの有料Web会議システムについてです。
無料版であっても、1対1のシチュエーションやWeb会議の頻度が低い企業にとっては良いかもしれませんが、現行の社内会議をそのままWeb会議で代替することを考えている企業などには、有料版の導入が必須であるといえます。
なぜなら、有料版は無料版にはない手厚いサポートを受けられる上、安定した接続のもと会議をスムーズに行えたり、またWeb会議に役立つ細かな機能を使用できたりといった多くのメリットがあるからです。
zoom ミーティング
Zoom ミーティングは、世界各国75万以上の企業や組織で利用されているWeb会議サービスです。
通信速度が比較的低速なネットワーク回線でも途切れにくく、音声の途切れがほとんどありません。
Web会議の開催にライセンスを取得する必要があるのは主催者のみで、参加者は会議アドレスへ招待されることで、ブラウザから誰でもWeb会議へ参加できます。
▼ライセンス別の主な比較表
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Basic （無料版） |
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契約ID数と価格（年間） |
1ID ／無料 |
1〜9ID ／19,200円 |
10〜49ID ／24,000円 |
50ID以上 ／お問い合わせください |
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グループ会議（3人以上）可能時間 |
40分まで |
無制限 |
無制限 |
無制限 |
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ホスト可能な参加者人数 詳細 |
100人まで |
100人まで （アドオン可能） |
300人まで （アドオン可能） |
500人まで |
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録画 |
ローカル保存のみ |
ローカル /クラウド保存 （1GB/ ID） |
ローカル /クラウド保存 （1GB/ ID） |
ローカル /クラウド保存 （無制限） |
13年連続Web会議の国内シェアNo.1（※）を獲得しているブイキューブが提供するZoom ミーティングの有料版では、ミーティングの映像や音声を録画・録音してクラウド保存しておくことが可能です。
投票機能やユーザー管理機能もついており、ビジネスシーンでも快適に利用することができるでしょう。
また、プランに問わずメールでのサポート体制を提供しています。エンタープライズプランでは企業に合わせて導入・運用を支援してくれるなど、利用者に最適なサポートが充実しています。
※「2020 ビデオ会議/Web会議の最新市場とビデオコミュニケーション機器・サービス動向」調べ
Zoomの有料版を使うべきメリットとは？
Web会議ツールZoomの有料版を使うべきメリットについては、「Zoomの有料版を使うべきメリットとは？無料プランとの違いや決済方法を解説」のページでも詳しく紹介しています。ぜひあわせてお読みください。
FreshVoice
出典：FleshVoice
サービス名：Fresh Voice
対象企業：小規模企業から大企業まで
価格： 3タイプ
・リミット10：1万5000円/月～
・リミット20：2万5000円/月～
・フラット：1万8000円/月～
エイネット株式会社が提供するFresh Voiceは最大で200拠点まで同時接続が可能で支社や拠点数の多い企業や行政など国内4000社以上の導入事例を持つWeb会議ツールです。
クラウド型、オンプレミス型の両方のタイプを揃えており、Fresh Voiceのオンプレミス型は銀行や保険業界など高いセキュリティ性を必要とする企業で導入されています。
同社によれば2003年の発売から今にいたるまで乗っ取りや改ざん、スキミングなどの被害に1度もあっていないとのことです。このことからもセキュリティ性の高さがうかがえます。
▼サービスの詳細を確認
Fresh Voice
Cisco Webex Meetings
サービス名：WebEx Meeting Center
対象企業：小規模企業から大企業まで
価格：5万2890円/月～
シスコシステムズ合同会社が提供しているWebEx Meeting Centerは最大接続数が500名を誇っています。
高音質でデスクトップの共有などの機能を持つ高品質なWeb会議ツールであるWebEx Meeting Centerですが、同時にセキュリティ面でも米国政府の定めた要件に対応しており高い安全であるともいえます。
▼サービスの詳細を確認
WebEx Meeting Center
ここからは最低限のセキュリティを保ちつつ、無料でもWeb会議を導入したいという方向けのWeb会議をご紹介します。
Skype
出典：Skype公式サイト
製品名：Skype
対象企業：個人から大企業まで幅広く対応
価格：無料のSkypeと有料のSkype for Businessがある。
・Skype for Business Plan1：220円/月
・Skype for Business Plan2：600円/月
Microsoftが提供するSkypeは最大で50まで同時接続が可能なWeb会議で海外を中心に多くの利用者がいることが特徴だといえます。また、ファイル容量制限なしのファイル送信機能や画面共有機能なども無料で使えるため、個人利用でのユーザーが多いです。
ただ、個人利用者が多いことからハッカー攻撃やスパムなどの標的にされやすいといったリスクや技術情報は公開されていないことから本当にセキュリティ性が高いかという点において多少の懸念があるともいえるでしょう。
有料版のSkype for Businessには暗号化や利用制限などセキュリティ面が充実しており、高いセキュリティ対策を講じています。そのため、最初は無料版を使いあとから有料版の導入を検討している方にはおすすめです。
▼サービスの詳細を確認
Skype
Google ハングアウト Meet
出典：製品名：Google ハングアウト Meet
対象企業：個人から大企業まで幅広く対応
価格：無料から利用可能（機能制限あり）
Googleから提供されているGoogle ハングアウト MeetはGoogleアカウントがあれば個人から大企業まで誰でも簡単に導入できます。Googleのその他ツールとも連携できる事も特徴の1つです。
基本的に無料で使用することができますが、機能制限が付いているためこれを解除するためには同社が提供する「G Suite」の有料会員になる必要があります。
セキュリティ面ではミーティング中に受送信されるデータの暗号化、ミーティング録画データの暗号化はデフォルトです。ただ、電話で会議に参加する場合には電話会社のネットワークを使用するため音声が暗号化されないことがあります。
▼サービスの詳細を確認
Google ハングアウト Meet
無料のWeb会議システム5選！コストをかけずに運用したい方におすすめのツールをご紹介
さらに無料で使えるWeb会議ツールを知りたい・比較したいという方は関連記事「無料のWeb会議システム5選！コストをかけずに運用したい方におすすめのツールをご紹介」をご覧ください。
まとめ｜ポイントを抑えつつセキュリティ性の高いツールを使用しよう
本記事ではWeb会議においてセキュリティ性の高いツールを使用することの重要性とセキュリティ面を確認する基準とそれを満たしたツールをご紹介してきました。
Web上での会議が今後増えることを考えると会議のセキュリティ性はより大切になってきます。既にWeb会議を導入済の方は自社で使用しているツールのセキュリティ性が確保されているかの確認をおすすめします。
また、これから導入を検討する方は今回お伝えしたセキュリティ性の基準を参考にしながらより安全なWeb会議ツールの選定、導入をしてください。
