5年で働き方はここまで変わった!働き方の変化から考える、これからのオフィスづくり

2020年以降、私たちの働き方は、これまでにないスピードで大きな変化を遂げました。  テレワークやハイブリッドワークが当たり前になり、働く場所や時間の概念が大きく変わりつつあります。

この記事では、この5年間の働き方の変化を振り返り、これからの時代に求められるオフィスの役割と、その実現に向けたオフィスづくりの要素について考えていきます。

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「働き方の常識」はどう変わった?

ここ数年の働き方の変遷は、大きく3つのフェーズに分けることができます。

  • 〜2019年:働き方改革の推進
    この時期は、長時間労働の是正や公正な待遇の確保といった「働き方改革」が社会的なテーマでした。 多くの企業で、生産性向上や従業員のワークライフバランスを重視する動きが活発になりました。
  • 2020年〜2023年:コロナ禍とテレワークの浸透
    新型コロナウイルスの感染拡大を機に、企業は事業継続のために急速な対応を迫られ、テレワークを中心とした勤務形態が一気に普及しました。 これまで出社が当たり前だった働き方が、根本から見直されるきっかけとなりました。
  • 2023年〜2025年:ハイブリッドワークの定着
    パンデミックが落ち着きを見せると、テレワークのメリットを活かしつつ、出社の価値を再認識する動きが広まりました。 その結果、在宅勤務と出社を柔軟に使い分ける「ハイブリッドワーク」が新たなスタンダードとして定着しつつあります。

この流れの中で、働き方は「全員出社」から「出社とテレワークの使い分け」へとシフトしました。 また、Web会議の普及は、オフィスにいながら遠隔地の顧客と商談したり、在宅勤務のメンバーと打ち合わせをしたりすることを一般化させました。

これからのオフィスに求められる3つのポイント

働き方が変われば、オフィスの役割も変わります。これからのオフィスには、単なる「働く場所」以上の価値が求められます。

1. オフィスの再定義:出社する「目的」を設計する

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ハイブリッドワークが定着した今、「なぜわざわざオフィスに出社するのか」という問いに明確な答えが必要です。今後のオフィスづくりでは、出社の目的そのものを設計することが重要になります。

例えば、オフィスを以下のような目的を持つ場所として再定義することが考えられます。

  • コミュニケーションの活性化: Web会議では難しい、偶発的な雑談から生まれるアイデア出しや、チームの一体感を醸成する場
  • 企業文化の象徴: 従業員の帰属意識やエンゲージメントを高め、企業の理念を体感できる空間

2. スペースの再定義:オンラインとオフラインを融合する

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オフィス勤務者とテレワーク勤務者の間に、コミュニケーションの壁や情報格差が生まれてはなりません。これからのオフィスは、両者が分断されることなく、シームレスにつながる空間であるべきです。

具体的には、Web会議システムを標準装備した会議室や、オンライン参加者も一体感を得やすいレイアウトの工夫などが求められます。

また、商談やチームの会議などで、自席でWeb会議をするケースも増えています。こうしたWeb会議時の音が双方に漏れないようなスペースの確保も必要となります。

3. 会議室の多様化と執務スペースの最適化

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働き方の多様化に合わせて、オフィス内のスペースも目的に応じて使い分けられるようにする必要があります。

会議室の多様化

ひとくちに「打ち合わせ」と言っても、その目的は様々です。目的に合わせて最適な場を選べるよう、多様なスペースを用意することが理想です。

  • 来客対応: プライバシーと重厚感を備えた従来の会議室
  • 社内ミーティング: 活発な議論を促す大型の個室ブース
  • Web会議: 周囲を気にせず集中できる1人用の個室ブース
  • 軽い雑談: 気軽に集まれるリラックスした雰囲気のオープンスペース

執務スペースの最適化

全員が毎日出社するという前提が崩れたことで、従来のような全従業員分の固定席を確保する必要性は薄れています。 これにより生まれた余剰スペースを、コミュニケーションエリアや集中ブースなど、新たな価値を生み出す空間へと転換することが可能です。

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「できない理由」が消えた今、オフィス改革はさらに加速

かつて、オフィスの移転やリニューアルは一大プロジェクトでした。しかし、この5年でそのハードルは大きく変化しています。

かつてのハードル(Before)

  • 莫大なコスト: 物件契約金や内装工事費、什器購入費など、多額の初期投資が必要でした。
  • 長期的な契約: 数年単位の長期賃貸契約が一般的で、事業の変化に柔軟に対応しにくい状況でした。
  • 業務の停滞: 移転作業中は通常業務が止まってしまうリスクがありました。
  • 従業員の抵抗感: 通勤経路の変更など、環境変化に対する心理的な反発もありました。

これらの要因が、オフィス改革を「できれば避けたい面倒なこと」と位置づけていました。

現在のハードル(After)

ハイブリッドワークが普及した今、オフィス改革を取り巻く状況は大きく変わりました。

  • 経営層の意識変化: 「オフィスはただの作業場所ではない」という認識が広まり、オフィス改革が重要な経営戦略の一つとして捉えられるようになりました。
  • 柔軟な選択肢の増加: コワーキングスペースやサテライトオフィスといった、長期契約に縛られないサービスが増え、低コスト・低リスクで新しい働き方を試せるようになりました。
  • 物理的な制約の緩和: 全員出社が前提でなくなったため、必ずしも広大な面積は必要なくなり、より身軽な投資でオフィスを構えることが可能になりました。

かつての高いハードルが低くなった今、企業はよ大胆かつスピーディーにオフィス戦略を見直すことができる時代になったと言えるでしょう。今後、オフィスのあり方は、さらに早いスピードで進化していくことが予想されます。

未来の働き方をデザインする、次の一手

この5年間で、私たちの働き方は「場所」と「時間」の制約から大きく解放されました。それに伴い、オフィスに求められる役割も「作業する場」から「人と人がつながり、新たな価値を創造する場」へと変化しています。

そしてオフィスの変化のスピードはより加速し、これまで以上に働き方や外部環境に合わせてフレキシブルにオフィスを設計していくことが求められます。

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山本脩太郎
著者情報山本脩太郎

ブイキューブのはたらく研究部 編集長?部長? 2018年株式会社ベーシックに新卒入社。 インサイドセールスを経て、マーケティングメディアferretの編集部でインタビュー記事を中心とした企画・執筆などを担当。 同時期に数社のコンテンツマーケティング支援・インタビュー取材を経験。 2020年3月に株式会社ブイキューブに入社。

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