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イギリスで行われたEU離脱の国民投票は全世界に大きなインパクトを与えました。多くの日本企業、特にEU圏内でビジネスを行っている会社では今後の方針や従業員への説明など様々なアクションが必要だったのではないでしょうか。

 

そんな中やはりビデオはパワフルなツールであることを実証しました。多くの弊社のお客様では、ビデオだと、実際に会って話をしたのと同じクオリティで情報を伝え、ポイントを強調することができます。ワードの文書やパワーポイントファイルよりも多くの情報を伝え、エンゲージメントを得ることができます。

 

変革の際、または困難に直面した際に下記のポイントが重要です。

Be the first(より速く)

何か伝えたいポイントがある場合、タイムリーにビデオコンテンツを制作し、すぐさま、組織にメッセージを浸透させる必要があります。

Keep your key audience informed(重要な人たちをつなぎとめる)

お客様や従業員、パートナーをつなぎとめる為に的確に質問に答え、即座にメッセージを伝えることが何より重要です。

Leverage your internal thought leaders(専門性を効果的に共有する)

あなたの知識やマインド、専門性を組織で共有し、組織を強くすることが困難に直面した際には何より重要です。

 

6月23日のイギリス国民投票でのBrxit以降、多くの組織、企業ではビデオを制作し、多くの視聴者へ伝えています。それから、定期的に情報をアップデートし、イギリスだけでなく、世界中に彼らの専門家からの視点で意見や対策を共有しています。

 

マーケットにおいて、リーダーであることを示し、視聴者が本当に知りたがっている情報を、1時間、いや数十分もあればビデオを制作し、配信することができるようになっています。このような最適でスピーディーな対応が真のマーケットリーダーを作り出すではないでしょうか。

 

下記の実例はすべてクムのビデオプラットフォームをご利用いただいているお客様です。それでは多くの企業の実例を見てみましょう。

Norton Rose Fulbright

法務関係の会社では顧客へのアドバイスを、インタビュー形式で伝えています。イギリスのこの状況下での新たな困難へどう対処すべきか回答をしています。

20160804_002.pngこちらから視聴できます。

 

Ashurst

法務関係の別の会社ではインタラクティブなプレゼンテーション形式のビデオで説明しています。フィードバックを受け付けて、スライドショーと組み合せたビデオで説明をしています。

20160804_003.pngこちらから視聴できます。

Henderson

投資管理会社のHendersonにおいてはお客様のリスクを軽減させどのように投資すればよいかのポートフォリオをアドバイスしています。Hendersonの投資チームはイギリスのEU離脱における様々なリスクや問題点などをトピック形式で説明しています。

20160804_004.pngビデオにはチャプターメニューがあり、簡単に興味のあるパートへジャンプすることができます。

20160804_005.pngこちらから視聴できます。

Bloomberg

ビデオはニュースにおいても変革をもたらせました。オンラインで24時間365日、いつでもどこでもモバイルデバイス経由でも視聴でき、世界中に拡散が可能です。ファイナンスマーケットのメディアのトップリーダーであるBloombergでは、ビデオニュースを各デジタルチャンネルから配信し、最新のコンテンツを常にアップデートしています。

20160804_006.pngこちらから視聴できます。

 

何日か後に、Bloombergはイギリスのビジネストップリーダーのインタビューをアップしました。

20160804_007.pngこちらから視聴できます。

Citywire

金融パブリッシングカンパニーのCitywireは360度アプローチをとっています。プロの投資アドバイザーの視点からニュースや各界のリアクションを集めて視聴者へ伝えています。トップアナリストが発行したビデオに対して、ソーシャルツールでのフィードバックやメールを受け付け、その結果も彼らのソーシャルサイトから配信しています。このような活動がよりビデオに効果を持たせています。

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こちらから視聴できます。

 

このように企業ではエンタープライズビデオをカスタマイズし、情報を従業員や顧客、パートナーに伝える最適なメディアとして使用しています。ビデオの製作・配信ツールは簡単に使用できなくてはなりません。承認ワークフローなども含めて、各メディアでどのようにセキュアに配信するかも需要です。是非、クムのエンタープライズビデオプラットフォームで社内の情報共有を進めてみてください。

 

情報ソース

ashurst.combloomberg.comnortonrosefulbright.comhenderson.comcitywire.co.uk

 

 

 

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