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製薬業界におけるビデオを使う7つのトレンド

製薬業界におけるビデオを使う7つのトレンド

最近、クムは下記のニュースリリースを出しました。
「世界の製薬会社のトップ10社のうち、半数がクムを社内ビデオソリューションで採用」20160202_001.png

クムは今や、多くの製薬会社おけるコミュニケーション戦略の中核ともいえるビデオを担っています。実に製薬会社トップ10社のうち半数がクムのビデオソリューションを採用しました。

製薬産業の業界団体グループである、PharmaphorumのCEO、Paul Tunnah氏は「製薬業界における重要な7つ戦略的のトレンドと、それにどう取り組むか」ついて述べています。その7つのトレンドの中心にすべて社内向けエンタープライズビデオが活用されています。今回はその7つの重要なトレンドについて説明します。

 

1.社長や幹部、シニアエグゼクティブが直接語りかける

製薬業界というのは、商業主義と倫理のバランスの上に成り立ち、患者ケアを行うという、非常に難しい課題に取り組んでいます。常にリーダーはビデオで直接顔を見せ、語り掛ける必要があります。そしてその患者ケアに向かう情熱を世界中の人々や社員に証明する必要があります。

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2.従業員の声に耳を傾け、権限を与える

現在、一般の世界では、コミュニケーションはSNSなどを通じて急速に拡散しています。Facebook、Twitter、Instagramなどでもますますビデオが占める割合が増えて、特に「Millennials」(80年代~2000年代に生まれた若者世代)はこのようなビデオ作成を当たり前に使いこなしています。製薬会社にとっても、若い従業員たちは、業務の情報の共有でビデオを使うのはもちろん、社内向けにも魅力的なコンテンツを作ることもできるでしょう。権限さえあればどんどん活用し、社内で効率的に情報共有の手段として配信できます。

企業エンタープライズビデオ基盤があれば、コンフィデンシャルで敏感な情報は承認ワークフローを使って流出を防ぎ、会社の基準に沿った運用も可能です。

3.自分の成し遂げた良い仕事はどんどん発信する

製薬会社というのは病気を治療するため、患者を助けるために様々な努力と革命を続けています。そのような情報発信を躊躇する必要はありません。どんどんその活動や新しい発見を共有して声を上げていくことが重要です。それは単なる企業PR戦術ではなく、企業の将来の文化を育成していくための投資なのです。

4.患者の声を聴く

投薬を行っている患者グループの経験を共有することは、新薬開発にも重要です。最先端の新薬を投薬するグループや、医師のグループがその経験を共有し、フィードバックを得る手段としてビデオは有効でしょう。

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5.批判にも向き合って答える

批判にも向き合っていくことで、批評家や患者、家族とも良い関係を作っていけます。さまざまな批判は常に存在しています。

その批判にも情熱的に幹部が顔を見せて取り組んで、誠意をもって回答することが重要です。ただ単にニュースリリースやレターで回答するだけでは、逆効果です。

6.ソートリーダーシップ(Thought leadership)を示せ

近年その業界や分野で最先端をリードすることを「ソートリーダーシップ」といいます。

常に深い専門知識を示し、より幅広いナレッジベースを作成し、患者や家族の信頼を得ていくことが重要です。ビデオというのは常に簡単にダイジェストを作って、情報を共有するのに役立ちます。特定のエリアの疾病や、薬の情報を発信し続ける必要があります。

ある会社では患者向けの専門ビデオポータルを用意し、簡単に様々な疾病や薬に関するビデオを検索して視聴できるようにしています。こうしてその分野のソートリーダーシップを示す必要があるのです。

7.すべてのコミュニケーションをITでインテグレートする

ビデオはどこへでも、だれにでも、簡単に情報や状況を共有することができます。

それは社内向けのソーシャルプラットフォームから、外部向けのビデオ専用ポータルまで、ありとあらゆる場面とつながります。製薬会社にとって、その高い専門性を示し、社内外で爆発的に情報を拡散していき、また人々の声を集めて、顔を見せていくことはもっとも重要なことです。エンタープライズビデオ基盤はセキュアにコンテンツを保護し、かつ見せるべき視聴者には最適に配信して、ネットワークを構築します。

それが製薬会社に課せられた最重要課題でもあります。

最後に、この世界トップ10社(売り上げ高)の製薬メーカーの半数がビデオ基盤に採用したクムを知りたい方は是非、ご連絡をお待ちしています。

ブイキューブ
著者情報ブイキューブ

ブイキューブは映像コミュニケーションの総合ソリューションプロバイダとして、世界中どこにいても働ける働き方・環境の実現を目指しています。創業時よりテレワークを活用し、2016年には総務省「テレワーク先駆者百選 総務大臣賞」に選出されました。

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