近年、少子高齢化などの社会的影響を受け、工事・建設・医療現場における品質維持（熟練の技術者が現場を離れ技術を持った人材が少なくなること）への懸念が高まっています。そのような問題を解決するのが「遠隔作業支援」です。
遠隔作業支援とは、現場作業員と熟練指導者が映像・音声をネットワーク上で共有し、離れたところにいてもリアルタイムで技術指導などの遠隔サポートを行うことです。
離れた場所でも技術サポートを行える便利な遠隔支援ですが、まだまだ一般的に認知度は低いため、
- 遠隔作業支援とは何か？
- 遠隔作業支援が役立つ場面は？
- どのような方法で遠隔作業支援を行うのか？
などのその言葉は聞いたことがあるけど内容まではよくわからない...と疑問をお持ちになる方は多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、遠隔作業支援の実態や、その活用事例について解説していきます。自社で導入を検討する際のお役に立てれば幸いです。
遠隔作業支援とは：現場作業員と熟練指導者が映像・音声をネットワーク上で共有しリアルタイムで技術指導を行うこと
遠隔支援とは、映像・音声をネットワークを介して共有することで、熟練の技術者が現場の作業員に対して、離れたところからリアルタイムでサポートを行うことです。主に工場や建設現場、医療や農業などの現場で活用されます。
遠隔支援を活用することで、熟練指導者が現場に赴くことなく、現場の保守・メンテナンスなどの業務にあたる作業員を手助けすることができ、緊急の問題が発生した時にも、熟練の技術者の指示のもと、スムーズな対応が可能です。
具体的に遠隔支援が活躍する現場として、下記のような事例が挙げられます。
【工事や建設現場】
作業員が持つスマートフォンやスマートグラスの映像を共有し、熟練者が遠隔地から作業をサポートする
遠隔支援とはインターネット技術を利用して、実際の現場作業員と熟練指導者が相互により円滑かつ確実なコミュニケーションをできるようにサポートし、効率敵に業務を行えるようにすることだと押さえておきましょう。
遠隔支援がもたらす主なメリット5つ
遠隔支援は効率的作業を進行させることや、現場の作業者不足の問題を解決することに役立ちます。
しかし遠隔支援がもたらす好影響はそれだけに留まりません。
主なメリットを5つ紹介します。
- 現場の作業効率改善
- 現場における二次被害の防止
- 社内研修への活用
- 記録やデータ分析
- 立ち会いや視察の効率化（遠隔臨場）
① 現場の作業効率改善
遠隔支援を現場作業へ導入するメリットの一つは、現場での作業効率の改善です。
今までは、現場作業者が熟練指導員から指示・アドバイスを受けるには、電話もしくはメールが主流であり、音声もしくは文章・画像のどちらかのコミュニケーションに頼るしかありませんでした。それでも解決できない課題や、緊急事態が発生した際には、上司や専門家が直接現場に出向くことを余儀無くされていました。しかし、それではスムーズに業務が進まず、移動が伴う場合もあるため、現場で正しい対応がなされるまでに多くの時間を要しえてしまうのです。
遠隔支援システムを導入することにより、作業者と指導員は、画面を介して即座にリアルタイムのコミュニケーションを取れます。指導員がより正確に現場の助教を理解できると共に、遠隔地の現場へ向かう時間ロスや移動コストを大幅に軽減し、現場での作業を、迅速かつ効率よく回すことができます。遠隔システムによって現場業務をよりスムーズに行えるようになるのです。
② 現場における二次被害の防止
遠隔コミュニケーションによって現場の状況を正確に共有することができれば、現場作業員の誤った判断による二次被害を最小限に抑えることができます。
今までの音声もしくは画像に頼った方法では、詳細を正確に伝えることも難しく、コミュニケーションに齟齬が生じやすい環境となっていたことでしょう。
正しい情報を詳細にわたって伝達が行われなければ、間違った判断を下し、問題を大きくすることに繋がりかねません。
遠隔支援システムを導入すれば、熟練作業員は現場の作業員と映像・⾳声をリアルタイムに共有し、必要に応じて相手の画面に具体的な作業指示を書き込んだり、より詳細な映像を送ってもらったりすることが可能です。
正しく詳細な情報をリアルタイムで共有することで、正確な指示を送れるようになり、二次被害を起こさないことに繋がるのです。
③ 社内研修への活用
遠隔支援は、技術継承や若手育成の教育ツールとしても活用できます。例えば、新人作業員は現場から送られてくる情報から、実際の現場状況や熟練作業員の手元を確認しながら基礎を学ぶ事ができます。実際の熟練者の作業映像を記録・保存することで若手育成のマニュアル化や教育ツールなどに用いることもできます。
リアルな作業現場を共有することで、実際の現場に出る前の新人研や、エンジニアのさらなる技術力アップのための研修に役立てられるでしょう。
④ 記録やデータ分析
遠隔支援に使った映像やデータは、記録として残しておくことで、行った作業の分析や振り返りに活用できます。障害発生状況の記録、フィードバック、改善と言った一連のサイクルをスムーズに進められます。
作業映像を記録・保存することで教育コンテンツとして活用。熟練者不足対策に大きな力を発揮することでしょう。
⑤立ち会いや視察の効率化（遠隔臨場）
従来「材料確認」「段階確認」「立会」といった作業には、現場に直接監督官が赴いて行う必要がありました。このための監督官の移動には多くの経費と時間のコストがかかる一方、受注者側にも対応コストや手待ち時間が発生していました。
こうした現場臨場を遠隔で行う「遠隔臨場」では、双方の経費や時間コストを抑えられ、業務効率と生産性を大きく向上させることが可能になります。
遠隔作業支援の導入に必要なもの
「遠隔作業支援サービス」の導入に必要なものは、大きく分けて「Web会議システム」と、「ウェアラブル端末」あるいは「スマートフォン」といった情報共有デバイスです。
指示者側は社内からPCもしくはスマートフォン・タブレット端末を使ってWeb会議システムに接続し、作業者側はスマートフォン・タブレット端末などを使って接続します。
特に作業者側では、スマートフォン・タブレット端末のスマートグラス（ウェアラブル端末）への置き換えが進んでいます。スマートグラス（ウェアラブル端末）とは、主にメガネ型のウェアラブル端末の総称で、メガネのように頭部に装着して使用することができる端末です。カメラやマイクはもちろん、GPSなどの機能も搭載しており、メガネのグラスに文字や資料といった情報を重ねて表示できます。
こうしたデバイスの最大のメリットは、ハンズフリーの状態でやり取りができること。デバイスの操作も音声認識で行えるものもあり、両手が空いた状態でコミュニケーションが取れるため、作業を妨げず安全に指示者と通信できるのが利点です。
遠隔作業支援の導入ステップ
では実際に遠隔作業支援ツールを導入するにはどのようなステップを踏んでいけばいいのでしょうか。ここでは大きく5つのステップにわけて解説します。
- 遠隔作業支援で解決したい課題・導入の目的を明確にする
- 製品・サービスの選定を行う
- 運用のルールを定める
- 使用感を確かめながら、試用を行う
- フィードバック・ヒアリングをしながら運用の改善を行う
1. 遠隔作業支援で解決したい課題・導入の目的を明確にする
初めに、どのような現場の、どういったシーンで、誰が使うのか、どのような作業支援を行うのかなどをよく検討しましょう。
現状の課題に対して遠隔作業支援を行うことでどのような効果が得られるか、課題と導入の目的を明らかにし、社内・組織内で共有することで、実際に導入した後の効果を最大化させることができます。
2. 製品・サービスの選定を行う
先述のように、遠隔作業支援を実現するためには、Web会議システムと情報共有デバイスが必要になります。これらはさまざまな製品やサービスがリリースされており、同じ製品の中でも無料プラン・有料プラン、有料プランの中でもさまざまな料金プランが用意されており、選択肢は無数に存在します。しかし行いたい作業支援の内容が明確であれば、最適な端末やソリューションを選定することが可能になります。
たとえば、同時に接続する人数が非常に多くなるのであれば、大規模な同時接続にも安定して接続可能なWeb会議システムを導入する必要があります。また、作業者が高所や狭所などの危険な場所から映像を送受信する必要があるのであれば、スマートフォンなどではなく、ハンズフリーで接続できるスマートグラス（ウェアラブル端末）を導入すべきでしょう。
特にウェアラブル端末は搭載カメラのスペックや装着した際の使用感などが製品や価格帯によって大きく異なるため、予定する遠隔作業支援内容にあったものを選ぶことが大切です。
3. 運用のルールを定める
作業者と指示者のやりとりや、現場の映像は機密情報であることもあります。映像を含めた情報の送受信とその保管には十分なセキュリティ対策を行う必要があります。
しかし、万全のセキュリティ対策が施されたシステムでも、運用制度そのものに「穴」があれば意味をなさなくなります。遠隔作業支援システムを導入するにあたっては、あらかじめこうしたセキュリティリスクを想定し、記録した映像・音声などの情報の取り扱いについて、厳格なルールを決めておくことが非常に重要だと言えます。
4. 使用感を確かめながら、試用を行う
使用する製品・サービスが決まり、運用ルールを定めたら、まずは本格導入の前に、実際の作業現場で試行してみましょう。現場の電波状況などを確認し、スムーズな映像・音声の送受信ができるかどうか、ウェアラブル端末であれば作業者側は装着してみた使用感や、危機を操作しながらスムーズに作業を継続できるかといったことをテストしておくと、実際の運用段階にもスムーズに移行できます。
5. フィードバック・ヒアリングをしながら運用の改善を行う
試用の後の本格導入後も、随時作業者や指示者からのフィードバックを得て、運用体制や内容の改善につなげることが重要です。
導入して完了とするのではなく、運用中の課題を洗い出し、常に運用体制全体をブラッシュアップしていくことで、遠隔作業支援の有用性・効率を最大化させることができます。
遠隔支援の導入には「Web会議システム」と情報共有のためのデバイスが必要
「遠隔支援サービス」の導入に必要なものは、大きく分けて「Web会議システム」と、「ウェアラブル端末」あるいは「スマートフォン」といった情報共有デバイスです。
Web会議システムとは
Web会議システムは、遠くにいる人ともインターネット上で画像・映像のやり取りができるサービスです。現場に足を運ばなくても、遠く離れたオフィスから現場の状況をリアルタイムで把握することができます。
Web会議とは？13企業の成功事例と共におすすめのシステムを紹介
Web会議システムについてさらに詳しく知りたい方は「Web会議とは？13企業の成功事例と共におすすめのシステムを紹介」をご覧下さい。
情報共有デバイスとは
遠隔地に音声・画像を送るには、ウェアラブル端末あるいはスマートフォンといったデバイスを活用する方法があります。
ウェアラブル端末は、身につけられる電子機器のことです。パソコンやスマートフォンなど単に持ち運び可能なデバイスとは異なり、主に腕時計やメガネといったように、体に密着させて使うものを指します。
遠くにいる友人と電話をする際、自分の声を収集するデバイスである「携帯電話」と、その声を相手に届けてくれる通信「モバイル回線」の両方が必要になります。遠隔支援の仕組みも、これと同様です。
「遠隔支援」はそうした名の機材が存在しているのではなく、必ずデバイスと通信システムの2つがセットになって実現するソリューションです。
遠隔支援はセキュリティ対策が重要である
遠隔支援はインターネット回線を用いるため、使用するWeb会議システムやウェアラブル端末などのツールはしっかりとセキュリティ対策がなされたものを使用するのが重要です。
作業する現場の状況によっては社内にとって重要な情報を共有する機会が訪れる可能性もあります。
その際に遠隔支援ツールのセキュリティ対策が甘いと、社外に漏らしたくない重要な情報が流出してしまう危険性があります。
情報漏洩によって自社だけでなく、自社に関わる多くの会社や従業員にとって大きな不利益に繋がることも考えられるでしょう。
遠隔支援に最適な「V-CUBEコラボレーション」はクラウドサービス情報開示認定機関 特定非営利活動法人 ASP・Saas・IoT クラウドコンソーシアムが審査・認定を行うASP/SaaS情報開示制度に認定されており、高いセキュリティ性能を誇っています。
V-CUBEコラボレーション
V-CUBEコラボレーションは遠隔地でリアルタイムでデータの共有ができるツールです。
特に画面タッチに対応しているデバイスでは、ディスプレイを簡単に操作ができ、作業現場でも画面操作に煩わされることなく、説明や報告ができます。
リアルタイムでの画面共有もでき、技術指導者と現場指導員が常に同じ情報を共有できるため、緊急時でもスムーズで的確な対応が可能です。
V-CUBE コラボレーションに関してはこちらからさらに詳しくご確認いただけます。
情報漏洩を恐れず、現場作業やその指導、サポートにしっかりと集中するためにも、遠隔支援ツールのセキュリティ対策は怠らないように心がけましょう。
遠隔支援ソリューションを活用した企業成功事例5選
最後に、遠隔支援ソリューションを活用している企業事例を3つご紹介します。目的や業界はさまざまですが、それぞれどのようなデバイスと通信を用いて自社課題を改善したかに注目してご覧いただければ幸いです。
1.検査員が装着したメガネ型ウェアラブル端末を活用し、水処理機器の現場検査を遠隔支援
オルガノ株式会社では、発電所・浄水場・各種工場などに水処理装置を納入するプラント事業を展開しており、機器の検査員への技能研修やOJTによる現場教育にかかる時間やコストが課題となっていました。
海外展開も進めており、国内からスタッフを複数名派遣する工数は、決して少なくはありませんでした。
そこで、スムーズな遠隔支援を可能にする「V-CUBE コラボレーション」（※）と、コニカミノルタ製のメガネ型ウェアラブル端末「ウェアラブルコミュニケーター」(WCc)を同時導入。
※2019年4月、xSync Prime Collaborationより名称変更
これにより、検査員の視線の映像を、本社側も同じタイミングで認識できるようになりました。本社側のパソコン画面で、送られてくる映像に書き込みをすると、書き込み内容が検査員のウェアラブル端末に立体的な映像（ホログラム）として表示される仕組みとなっており、作業の効率化が進みました。
また日本国内だけでなく海外拠点（マレーシア）の現場における実証実験でも、ストレスなく遠隔支援が行えることが確認されており、いかなる現場においても遜色ないコミュニケーションがなされています。
▼事例詳細
検査員が装着したメガネ型ウェアラブル端末を活用し、水処理機器の現場検査を遠隔支援
2.サービスパートナー企業へのメンテナンス研修を「スマートグラス＋遠隔会議システム」で支援
セイコーエプソン株式会社100％出資会社として、エプソンブランドの製品を中心とした販売・マーケティングなどを行うエプソン販売株式会社では、スマートグラスと遠隔会議システムを活用したメンテナンス研修を提供しています。
もともとは、新製品や主力製品を中心とした機器のメンテナンスに関する研修を、東京都の事業所にてハンズオンによる集合研修として実施していました。しかし、選抜されて研修に参加するスタッフは、サービスパートナー企業にとっては主力人材であることが多いため、研修で不在になると現場のシフトにも影響が生じます。また、物理的・時間的な制限もあって参加者がサービスパートナー企業の一部に限られてしまったという課題も抱えていました。
そこで、遠隔支援ツール「V-CUBE コラボレーション」を活用したオンライン研修に切り替え。手持ちのパソコンで、参加者全員が同時に講師側のアドバイスを享受できることから、今までのように参加者代表が情報まとめを作成して拡散する手間がなくなり、全体的な技術力の底上げにもつながりました。それだけでなく、研修担当者・出席者の双方にとって、通常業務終了後の移動が不要になることで、日々の業務に影響を与えずに研修が実施されています。
▼事例詳細
サービスパートナー企業へのメンテナンス研修を「スマートグラス＋遠隔会議システム」へと刷新
3.新入社員の実地研修をオンラインで接続し、教育負担と所要期間を大幅削減
機械警備やビルメンテナンスなど、警備全般を幅広く手がける東洋テックでは、2013年にiPadを導入した新人研修を開始しました。
しかし、基本的な研修内容の理解は進んだものの、実際に現場に赴いてのOJT研修では、新入社員と2人1組でアサインされた教育担当者がつきっきりで指導を行うため本来の業務を行えず、OJTの期間が長くなるといった問題がありました。また、警備担当者が異常を発見したときには、上長やコントロールセンターに電話で連絡・報告を行い指示を仰いでいたが、ニュアンスが正確に伝わらないなどして、結果として上長が現場へ急行することもあったといいます。
そこで、Web会議サービス「V-CUBE ミーティング」を導入し、新入社員のOJTパートナーを、教育担当者から警備担当者に変更。警備担当者がiPadの「V-CUBE ミーティング」で現場の模様を映像で配信し、本部の教育担当は映像を見ながら状況把握と指示を出すようになりました。
結果、教育担当者が実地に赴くことなくアドバイスや指示を伝達できるため、新入社員らの研修の効率化を実現。現場の情報をWeb会議で共有することで、お客様へのサービスレベルと処理時間が大幅に向上したそうです。
▼事例詳細
新入社員の実地研修をオンラインで接続し、教育負担と所要期間を大幅削減
4.音声認識スマートグラスで「遠隔臨場」を実現 ハンズフリーで作業効率大幅アップにも
国や自治体が発注元となった港湾工事などで豊富な実績を持つりんかい日産建設では、工事現場で随時必要となる「段階確認」「材料確認」「立会」といった監督官の現場臨場を遠隔化しました。
従来の現場臨場は、監督側にはその移動コストが、受注側にとっては現場臨場に伴う手待ち時間がそれぞれ大きな負担となっていました。同社では、新技術情報提供システム「NETIS」に登録されている「V-CUBE コラボレーション」を導入。現場と監督官を直接オンラインでつなぎ、双方向コミュニケーションにより「遠隔臨場」を実現しました。
遠隔臨場では、「V-CUBE コラボレーション」と親和性の高い「RealWear」製の音声認識型スマートグラスと共に導入。「RealWear」製の音声認識型スマートグラスは、現場からの中継にはフィールドワーク用途に特化したもので、ハンズフリーで写真や動画を撮影できるので、安全かつスムーズに検査などを行うことができています。
▼事例詳細
音声認識スマートグラスで「遠隔臨場」を実現 ハンズフリーで作業効率大幅アップにも
5.防爆仕様スマートグラスやiPad、電子黒板と遠隔会議の連携で工場での点検業務を遠隔作業支援して効率化
「安全はすべてに優先する」を行動指針に組み込んでいる三井・ダウ ポリケミカルでは、安全対策の一環として、同社の大竹工場で運転状態の監視や現場作業の遠隔作業支援を行うシステムを導入しています。
同工場が従来抱えていた課題は、点検業務を行う現場ではDCS（統合生産制御システム）の画面を見ることができず非効率だったこと、周辺の音が大きい環境下ではPHSのハンディフォンではコミュニケーションが取りづらいこと、安全性をより高める必要があることなどでした。
そこで同工場では、Web会議システム「V-CUBE コラボレーション」を導入し、モバイル端末などを経由させることで計器室にあるDCSを遠隔で確認し、現場での作業支援を遠隔で行える体制を構築しました。さらにカメラの起動やフラッシュなどを音声認識で操作可能なRealWear製の防爆仕様スマートグラス「HMT-1Z1」も導入することで、点検者が現場での点検業務をハンズフリーで行えるようになり、作業の安全性も向上させました。
▼事例詳細
まとめ｜遠隔支援ソリューションで現場作業の生産性を向上
遠隔支援は、責任者が直接現場に赴かなくとも、現場作業員・責任者（熟練作業員）それぞれが自分のいる場所から現場の様子を情報共有しリアルタイムに遠隔支援ができることで、これまで発生していた時間のロスと手間を削減できるソリューションでした。今現場で起きている状況を、即座に把握できることで、本部からの指示出しもより迅速かつ正確に行うことができるようになります。
働き方改革が求められている近年においては、IT・通信技術の発展も合間って、現場作業員の人材不足が顕著に見られる中小企業にとっても、ますます有益な施策になってゆくことでしょう。
企業導入実績5,000社以上を誇るブイキューブ社による遠隔支援サービス「V-CUBE コラボレーション」では、お客さまの現場で実際にお試しいただけるトライアルプラン（無料）をご用意しています。
遠隔支援ソリューションの本導入前に、疑問や不安を払拭するため、ぜひともお気軽にお問い合わせください。
