「仕事のために生きる」から「自分らしく働く」へ。変化を支える企業組織のつくり方とは。

株式会社あしたのチーム 高橋 恭介様

株式会社ブイキューブ 間下 直晃

「仕事のために生きる」から「自分らしく働く」へ。変化を支える企業組織のつくり方とは。

「働き方」は単にどのように働くか、ではなく、生き方やその人の日々の生活をどのように送るのかという広い視野から考えられるようになってきました。対談企画第一弾では会社のルールである人事評価制度を手がけるあしたのチーム・高橋会長とブイキューブ間下が日本の働き方について語りました。
動画で見る

時代は変わった──
誰もが自由な働き方を選びたくなるようになってきている

株式会社あしたのチーム 代表取締役会長 高橋 恭介 1974年、千葉県生まれ。大学卒業後、興銀リース株式会社に入社。2年間、リース営業と財務を経験。2002年、ベンチャー企業であったプリモ・ジャパン株式会社に入社。副社長として人事業務に携わり、当時数十名だった同社を500人規模にまでに成長させ、ブライダルジュエリー業界シェア1位にまで成長させた。 2008年には、同社での経験を生かし、リーマンショックの直後に、株式会社あしたのチームを設立、代表取締役社長に就任する。1,100社を超える中小・ベンチャー企業に対して人事評価制度の構築・運用実績を持つ。給与コンサルタントとして数々のセミナーの講師も務める。https://www.ashita-team.com/

今「働き方」にそれぞれ取り組まれる両社ですが、働き方に取り組まれるきっかけになったこと、経緯を教えてください。

株式会社ブイキューブ 代表取締役社長 間下 直晃:1977年生まれ、慶應義塾大学大学院修了。慶應義塾大学在学中の1998年に、Webソリューションサービス事業を行なう有限会社ブイキューブインターネット(現:株式会社ブイキューブ)を設立。その後、ビジュアルコミュニケーション事業へ転換し、2008年より11年連続でWeb会議市場における国内シェアナンバーワンを獲得している。「テレワークで日本を変える」をコンセプトに働き方改革を実現させる様々なソリューション提供を行う。一般の会議利用だけでなく、IT重要説明事項、遠隔教育、遠隔医療など、これまで対面前提だった分野における規制緩和に伴う、社会インフラとしての活用にも注力している。2013年12月に東京証券取引所マザーズ市場へ上場。2015年7月に東京証券取引所市場第一部へ市場変更。経済同友会 新産業革命と規制・法制改革委員会委員長。 https://jp.vcube.com/

その時今の働き方改革と叫ばれていますが、その時にこういった状況は予想されていましたか

世界や日本の環境が変わって来ている中で、どういったところに影響が出てきていると感じているでしょうか。

自分が選んだ働き方で働けるように
〜ブイキューブの場合〜

そのような変化の中で自社の働き方に対する取り組み方であったり、カルチャーづくりなど、どういった取り組みをされているのでしょうか。

オープンな評価が社員のエンゲージメントを高める
〜あしたのチームの場合〜

エンゲージメント、ということがありましたが、社員のエンゲージメントを高めるためにされている取り組みはありますか。

自分らしい、豊かな働き方を目指して

直近で取り組みたい活動、そして日本の働き方を変えていくときに、どのような自社を変えていくか、また社会への働きかけをしていきたいかお聞かせください。

最後に一言ずついただいて締めくくりたいと思います。

無料体験実施中!優れた防音の「テレキューブ」で、スペースを有効活用し少人数会議やWeb会議がはかどる

telecube

もしも今現在、自社で以下のような課題をお持ちであれば「テレキューブ」の導入を検討してみましょう。

  • 周囲に話を聞かれずに、Web会議や電話をするブースが欲しい
  • 評価面談や1on1ミーティングなど、個人間の対話に適した場所が少ない
  • 誰にも話しかけられずに、業務に集中できるスペースが欲しい

テレキューブは、オフィスなどの空きスペースを活用しあらゆる場所に設置ができる個室ブースです。遮音性の高い壁材を使用しているので防音性に優れ、セキュリティ、プライバシーが保たれた静かな環境で業務に集中できます。

また、設置も簡単なうえ、消防法に基づく特許を取得しており、安全性の面でも安心してご利用いただけます。買取だけでなく最短1ヶ月~契約可能なので、状況に合わせて導入方法を選べます。

設置や搬入に関するコンサルティングも行っていますので、体験時やお問い合わせ時にご相談ください。

詳細を確認する

ブイキューブ
著者情報ブイキューブ

ブイキューブは映像コミュニケーションの総合ソリューションプロバイダとして、世界中どこにいても働ける働き方・環境の実現を目指しています。創業時よりテレワークを活用し、2016年には総務省「テレワーク先駆者百選 総務大臣賞」に選出されました。