社内イベントは強制参加になる?社員に魅力がある社内イベントの秘訣とは

どの企業も一度は検討する「社内イベント」。
社員総会や表彰式、忘年会、研修後交流会と様々な種類のイベントがあります。
企画側も参加者側も一度は気にするのが「社内イベントはそもそも強制参加なのか」ということではないでしょうか。
イベントと聞くと、
「ハードルが高い」「大変そう」
といったイメージもあり、参加を嫌がる方もいます。
今回は、イベントへの強制参加に関すること、また、参加したいと思わせるにはどうしたらいいか?をイベントのプロが解説いたします。
ブイキューブでは、 社内イベントを成功に導くための事前準備や振り返りのポイントをまとめた資料「成功する社内イベントのつくり方ガイド」を提供しています。社内イベントの企画・準備・振り返りにぜひお役立てください。
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社内イベントの強制参加は違法?
「社内イベント」「社内行事」は対象者の参加がなければ実施できません。
イベントへ参加を強制することは違法なのでしょうか。
結論、イベントの開催時間によって、違法になる可能性があります。
これより、その境界線を解説いたします。
ケース① 業務時間内の社内イベントの場合
業務時間内に、社員研修・社員総会などの社内イベントが実施されることも多いかと思います。
その際に賃金が発生しているのであれば、雇用の業務の一環として強制参加が可能と言えます。
業務内に行われたにも関わらず、賃金が支払いがない場合は社員側は賃金を請求できる場合もありますので注意が必要です。
ケース② 業務時間外の社内イベントの場合
業務時間外によく忘年会や懇親会、歓迎会などが開催されることが多いかと思います。
業務時間外に行うのであれば、参加は参加側である社員の自由となります。
そのため無理に参加する必要はありません。
参加強制をした場合、パワハラやモラハラにも発展する場合もありますので注意が必要です。
しかし、「残業代」の支給をする場合は強制参加は可能となる場合もあります。
では、社内イベントを残業にしても良いのでしょうか。
業務時間外の社内イベントは残業にしてよいのか
そもそも「残業」の定義はどのようになっているのでしょうか。
簡単に言えば「法定労働時間 8時間」を超えて働くことを指します。
「残業」としてイベントを実施するのであれば、8時間の勤務を行ったあとに開催することが必須です。
そうすることで、労働時間として処理されることになり、実質、強制参加も可能にはなります。
「労働時間として指示を出せば、社内イベントも残業となるため開催側の判断で可能」ということです。
一方、交通費に関しては法律上の定めもないため、会社側が支給するかどうかは決めることができます。
その点も踏まえて、社内イベントを業務時間外に設定してみるのも一つの策ではないでしょうか。
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社内イベントに参加したくない!その心理・理由とは?
業務時間内外での開催だったとしても、強制参加・任意参加だとしても、「社内イベントに参加したくない」と考える人も多いのかと思います。
では、なぜ参加したくないと考えるのでしょうか。一般的な不参加理由から解説いたします。
理由① プライベートを犠牲にしたくない
最もよく声を聞くのが「プライベートを犠牲にしたくない」ということではないでしょうか。
特に、業務時間外の社内イベントの場合によく耳にします。
仕事でない時間にプライベートの時間やお金を使わないといけないというイメージがあり、強い拒否感が生まれるようです。
そのマイナスイメージの中、低クオリティのイベントを実施してしまうと、イベントの実施がむしろ逆効果になってしまう恐れがあります。
理由② 疲れている
業務時間内に社内イベントを行ったとしても、声としてよく上がるのが「日々の業務で疲れているのに、なんで時間内にイベントをするんだ」というものです。
さらに、社内イベント開催中は業務がストップし、「業務時間の仕事が出来る時間が減る」ことになり、別日にストップさせた分の業務を行うため、疲労感へと繋がっていきます。
だからといって、業務時間外(休日)に開催すると、「せっかくの休みなのに、体も精神も休めないなんて」という声も上がってきます。
理由③ お金の無駄
忘年会・新年会、歓送迎会といった懇親会に多いのが参加費の徴収です。
参加したくないという気持ちがある社内イベントに、自分のお金を支払うのは気が引けます。
さらに、そのイベントが楽しめない・苦痛だったらどうでしょうか。
社員の参加したくないという気持ちにさらに拍車がかかってしまいます。
④人間関係の構築へのストレス
現在、リモートワークが導入している企業も多いのではないのでしょうか。
リモートワークを選択したことにより、「社内コミュニケーション」が減ってしまったという課題を感じている企業も多くなっています。
社内コミュニケーション不足を感じていると、人間関係の構築にストレスを感じてしまいます。
特に、コロナ禍での新卒社員は、一から上司・同期と関係性を構築していくためストレスを感じるという人が多くなっています。
そのような状態の中で、社内イベントを行い「交流をしてください」と言われるとどう感じるでしょうか。
ストレスへと変わり、会社で働くエネルギーが枯渇してしまう可能性もあります。
また、懇親会など対面で行った場合には、『上司へ気を遣わないといけない』といった悩みも発生します。
⑤評価に関係するのではないかという不安
『参加の可否や、社内イベント内での立ち振る舞いが、自身の評価に結び付くのではないか』と不安に感じる人もいます。
実際に評価へ結びつくことは無いとしても、従業員の不安は拭えません。
また、「業務の一環」と告げられることに、ストレスを感じる人もいます。
社内イベントを ”魅力的にする” ポイント
様々な「参加したくない」意見を紹介させていただきました。
こういった意見があると、社内イベントの開催にハードルが高いと感じるかもしれません。
しかし、逆をいえば「参加したくない理由」を払拭できれば、社内イベントは魅力的に変化するのではないでしょうか。
魅力的にするポイントをプロ目線で解説いたします。
ポイント① イベントの目的を明確に
一番、参加者に理解してもらうべきは「社内イベントを開催する目的」です。
この社内イベントを開催するのは何のためかを理解してもらうことで、「参加したくない」を払拭できる可能性が上がります。
何のために行うかわからない社内イベントは、不安を感じ必要性を感じられないといった意見もアンケートでは多数いただきます。
なぜ必要かを事前に、あるいはイベントの冒頭で伝えることで、「業務の一環としてなぜ社内イベントが必要か」「費用が発生する理由」「人間関係の構築の必要性」も自ずと伝わっていくのではないでしょうか。
ポイント② イベントの演出にこだわる
目的を明確にしたうえで、必要となるのが「社内イベントの演出」です。
例えば単調に表彰者が発表されるイベントと、映像やトロフィーが用意され豪華さを感じるイベントを比較すると、どちらが参加者にとって魅力的に感じるでしょうか。
目的が明確に示されていても、演出を怠ってしまうと、充足感が薄れ、満足度が高まらない可能性が出てきます。
そこで、目的に合わせた演出を加えることにより、達成感・特別感・一体感を一層感じられるため、「参加してよかった」と思わせることに繋がります。
ポイント③ イベント開催日時を調整する
開催側としても迷うのが、開催日時の調整かと思います。
目的に合わせた選択が必要となります。
一例にはなりますが、社員総会などの会社・業務に関する共有を行う場合には「業務時間内」、歓迎会などの親密度を高めるために実施する場合は「業務時間外」という形で選択することがあります。
また、参加者にどういった年齢層が多いかにもよって判断が可能です。
参加者に子育て世代が多いのであれば、休日の開催を避けるといった選択が望ましいでしょう。
参加者の年齢層・社内イベントの目的に合わせ、イベントの開催日時を選択することが大事です。
もちろんその際に、イベント自体の長さも考慮することを忘れないようにするべきです。時間配分を調整し、長すぎず短すぎない時間を選択しましょう。
ポイント④ イベント後の施策を意識する
社内イベント実施後に参加者フォローを行うことも、「魅力的なイベント実現」へのポイントになります。
シンプルにはなりますが、アンケートを実施し、参加者が「イベントに対しどのような感想を持ったか」「改善してほしい点は何か」を明確にすることは非常に重要です。
改善点をくみ取り、次回のイベントへ反映させることで、参加者視点では「社員の思いを聞いてくれている」という印象にもなります。
また、不参加者へイベントの映像を共有したり、記念品の贈呈をしたりすることで、社内イベント自体のイメージUPに繋がるため、次回イベントへの期待も高まることが見込めます。
イベントは「実施して終わりではなく、アフターフォローで完結する」という認識が大事です。
「社内イベントに参加したい!」と思ってもらうためには
いかがでしたでしょうか。
社内イベントの強制参加は、開催側によって調整は可能です。
強制参加にしたとしても、開催する社内イベントが魅力的でなければ、参加者にとって過度のストレスとなり、会社への不信感にも繋がっていきます。
目的を明確にすることで、魅力的な社内イベントを開催し、参加率も向上させ、さらにエンゲージメント向上といった効果も見込めるように開催してみてはいかがでしょうか。
どうしても「目的を明確に設定できない」「目的は設定したもの、魅力的な企画が難しい」といった声も耳にします。
そのような場合は、社内イベントのプロに相談してみるのも一つの方法ではないでしょうか。
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