Zoom法人契約のメリットとは? 代理店契約がおすすめの3つの理由

Web会議システムのZoomは個人でも法人でも利用できる便利なサービスです。

しかし法人契約の場合は料金プランの選定や支払い方法、代理店と直販など検討すべき事項が多くあります。

本記事ではそんなZoomの法人契約にあたって気になるポイントを解説します。

目次[ 非表示 ][ 表示 ]

Zoomを利用する際のプランの選び方

Zoomには有料プランが3つ用意されています。

それぞれの違いについては後述しますが、まずは無料プランと比較して有料プランではどのようなことが可能になるのかを見てみましょう。

企業で利用するなら有料プランが便利

有料プランのメリットとして、主に以下の6点を挙げることができます。

  • 時間無制限でできる
  • クラウドレコーディングができるので簡単に録画データを共有できる
  • ホストを複数に設定できるので欠席者がいてもスムーズにMTGを開催できる
  • オプションでウェビナー機能を利用できる
  • ビジネスプラン以上なら管理用ダッシュボードが利用可能

時間無制限でできる

Zoomの基本的な機能であるWeb会議は、もちろん無料プランでも利用できます。

ただし、Zoomミーティングは「40分まで」となっています(残り時間10分の時点で通知がされ、アップグレードを勧められます)。

企業や組織でのWeb会議は頻繁に使うことが一般的であり、社内もしくは外部の人を招待したWeb会議を、常に40分以内に終えなければならないような使い方は現実的ではありません。

有料プランへの登録によって、時間無制限で利用できます。

クラウドレコーディングができるので簡単に録画データを共有できる

Zoomはミーティング中の様子を録画する機能があり、この機能も基本的に無料で利用できます。

使い方は非常に簡単で、ミーティング中に「録画」のボタンをクリックするだけです。ただし、Zoomの録画には保存先の選択肢として「ローカル保存」と「クラウド保存」の違いがあります。

ローカル保存は、録画した動画データをの様子を直接PCに保存するもの。一方、クラウド保存は自分のPCではなく、Zoomが用意しているクラウドサーバー上に録画した動画データをアップロードする保存方法です。

無料プランの場合、このうち「ローカル保存」しか選択することができません。しかし、企業での利用の場合、たとえば人事面接の様子を上長に確認してもらうなど、録画データを複数の担当者間で共有するといったケースも想定されます。

その際、ローカル保存では非常に大きなデータを送受信する必要がありますが、Zoomのサーバー上にクラウド保存されていれば、URLのリンク送信だけで録画データを送受信することが可能になります。

このクラウド保存サービスの利用は、有料プランに登録する必要があります。

Zoomの録画機能の活用法を解説!やっておくと便利な設定やデータ管理の方法を紹介

Zoomの録画機能については「Zoomの録画機能の活用法を解説!やっておくと便利な設定やデータ管理の方法を紹介」で詳しく解説しています。

ホストを複数に設定できるので欠席者がいてもスムーズにMTGを開催できる

Zoomはミーティングの主催者(ホスト)に大きな権限が与えられています。ミーティングの開始・終了はもとより、参加者のミュートを設定・解除したり、参加者への録画権限の付与といったことも、基本的にホストしか行うことができません。

このホストの権限を、特定の誰かと共有させるのが「共同ホスト機能」です。これにより、ホストが持つ権限をZoomミーティングまたはZoomウェビナーに参加する別のユーザーと共有できます。

たとえば、Web会議の主催者が都合により参加予定時刻に遅れてしまう、あるいは急遽欠席するといった場合にも、共同ホストを事前に設定しておくことで、招待URLを再発行したり遅滞したりすることなくWeb会議を予定通り開催できます。

この共同ホスト機能も、有料プラン登録で利用可能になります。

オプションでウェビナー機能を利用できる

ウェビナーは、「ウェブ」と「セミナー」を組み合わせた造語で、オンライン上で行うセミナーのことです。

Zoomには「Zoomウェビナー」の機能があり、この契約は「アドオンの追加」という形で行います。

ウェビナーのアドオンの申し込みができるのは、Zoomミーティングの有料プランを利用しているアカウントのみとなります。Zoomミーティングの無料プランでは申し込みをすることができません。

すべての部署でウェビナーを開催する予定はなくても、全社で利用可能な形の法人契約をして複数のアカウントを利用可能にしておくことで、ある部署は社外向けのウェビナーを開催し、同時に別の部署がZoomミーティングを行う、といったことも可能になります。

Zoomビデオウェビナーを導入する3つのメリットとは?使い方・導入事例も解説

Zoomのウェビナー機能については「Zoomビデオウェビナーを導入する3つのメリットとは?使い方・導入事例も解説」で詳しく解説しています。

ビジネスプラン以上なら管理用ダッシュボードが利用可能

Zoomダッシュボードは、アカウントの管理者向けのサービスです。全体的な使用状況や現在開催しているミーティング中のデータの情報を表示できます。

1つのアカウント下で何回のミーティング・ウェビナーが行われたか、録画した動画など使用しているデータ量はどれくらいか、ミーティング・ウェビナーに参加した人はどの国・地域からの参加が多かったかといった情報を詳しく分析できます。

このデータを使用して、発生した可能性がある問題を分析したり、ユーザーが社内でどのようにミーティングを開催しているかを確認できます。

この機能も利用には有料プランの中でも「ビジネスプラン」への登録が必須となります。

プラン選定前に知っておきたいIDの考え方

Zoomの各有料プランの検討に際して、Zoomにおける「ID」の考え方について確認しておきましょう。

IDとは、アカウント、つまり「会議を主催できる人(=ホスト)」のことを指しています。ホスト以外の参加者はIDは不要です。

Zoomではプランごとに契約数が異なるため確認しておきましょう。

Zoomの3つの有料プラン

ここからは、3つの有料プランの違いをそれぞれもう少し詳しく見てみます。

  • プロプラン:企業利用に便利な管理機能付き
  • ビジネスプラン:ダッシュボードが利用可能
  • エンタープライズプラン:クラウド保存が無制限

プロプラン

プロプランは有料プランの中で最もベーシックなプランです。

  • 1ライセンス当たりの金額:19,200円/年
  • 利用可能なIDの数:5〜9ID
  • 1ID当たりの最大参加人数:100名
  • ミーティングの時間制限:無制限(24時間以内)

複数人で時間無制限のWeb会議を行いたい、100人以上が参加するような大規模なWeb会議は想定していないが録画データをクラウドで共有したいといったニーズにマッチしています(サーバー容量は1GB/1ID)。

このプロプランでは、ウェビナーが利用可能になるアドオンも設定可能ですが、別途契約が必要なこと、また先述した管理用ダッシュボードの利用はできないことに注意が必要です。

ビジネスプラン

プロプランよりグレードが高く、主に企業のビジネスシーンでの利用を想定したプランです。

  • 1ライセンス当たりの金額:22,800円/年
  • 利用可能なIDの数:10〜49ID
  • 1ID当たりの最大参加人数:300名
  • ミーティングの時間制限:無制限(24時間以内)

ミーティングの時間制限がないことはもちろんですが、管理者向けダッシュボード機能のほか、1組のID・パスワードによる認証を1度行うだけで、複数のサービスにログインできるシングルサインオン(SSO)機能も利用可能です。

録画データのクラウド保存はプロプランと同じく、1GB/1IDとなっています。

また、このビジネスプランでは、ウェビナーが利用可能になるアドオンも設定可能ですが、別途契約が必要になります。

エンタープライズプラン

Zoomの有料プランの中で最もグレードの高いプランです。Zoomが用意しているすべての機能・サービスを利用することができます。

  • 1ライセンス当たりの金額:26,400円/年
  • 利用可能なIDの数:50ID〜
  • 1ID当たりの最大参加人数:500名
  • ミーティングの時間制限:無制限(24時間以内)

ビジネスプランまではウェビナーの利用に別途契約が必要でしたが、エンタープライズプランでは契約と同時に利用可能です。また、録画データのクラウド保存はサーバー容量が無制限となります。

加えて、個社向けのサポートが提供されるので、それぞれの使い方に合わせたサポートを受けることができます。

法人契約の場合は代理店からの購入がおすすめ

こうした有料プランは、オンラインで直接契約することもできますが、日本国内の代理店を通して契約するのがおすすめです。

代理店から購入するメリットとして、主に以下の3点を挙げることができます。

  • 企業に嬉しい請求書払い対応
  • 国内代理店であればトラブル時にも迅速に対応
  • 各種レクチャー会など使いこなすために必要な情報を提供

企業に嬉しい請求書払い対応

法人契約を行う場合、請求書払いに対応しているかどうかは重要なポイントの一つです。

オンラインでの直接契約でも請求書による支払いには対応していますが、支払い方法はクレジットカードのみとなります。また、オンラインで発行される領収書は基本的に英語表記となります。

たとえばZoomの正規代理店であるブイキューブでは、請求書発行はもちろん銀行振込にも対応しているので、経費精算の方法を柔軟に選択することができます。

国内代理店であればトラブル時にも迅速に対応

法人契約の際には、代理店から購入することで、直販以上のサポートを受けられる場合があります。

例えばブイキューブでは、問い合わせメールに対しては「1両日以内の返信」を掲げており、緊急時にも安心してサポートを受けることができます。

各種レクチャー会など使いこなすために必要な情報を提供

Zoomはさまざまな機能が日々アップデートされており、プランごとに可能なことも異なるため、社内の担当者でも把握しきれないこともあるでしょう。

そうした社内担当者や、関係者向けにZoomの各種サービスに関連するレクチャーを行っている日本代理店もあります。

Zoomの正規代理店であるブイキューブでは、専門のエンジニアによるサポートだけではなく最新のアップデートに基づいた各種レクチャー会も行っています。

まとめ | Zoomの法人契約はメリット大

Zoomを全社で利用する企業や法人は急速に増加しています。テレワークが急遽必要となったことで各部署が独自に有料プランを契約していたりするケースも少なくありません。

しかし、Zoomの有料プランは1ライセンスで複数のID(ホスト)を設定する利用シーンにも対応しており、一括した法人契約によってコストカットや経費精算の効率化も図ることができます。

また、日本国内における代理店はサポート体制の充実という点でオンラインによる直接契約よりもメリットがあります。

3種類の有料プランの中でどのプランが最適かを吟味したうえで、メリットの大きい法人契約もぜひ検討してみてください。

ブイキューブ
著者情報ブイキューブ

ブイキューブは映像コミュニケーションの総合ソリューションプロバイダとして、世界中どこにいても働ける働き方・環境の実現を目指しています。創業時よりテレワークを活用し、2016年には総務省「テレワーク先駆者百選 総務大臣賞」に選出されました。

関連記事